小島ファッションマーケティング代表

ファッションは消費の脇役になった?

昨年度のSC新設件数は54件と前年から6件減少し、郊外SC開発が本格化する前の70年代のペースまで冷却。大型SCの開発も減少して大勢は小型SCに移り平均面積も二年連続して縮小したが、その中で目立ったのがファッション関連テナントの減少だった。

昨年度の新設商業施設中、最もファッション関連テナントが多かったRSCでも全テナント数に占める比率は平均42.2%と食物販・飲食・サービスの42.6%をわずかながら下回り、ファッションビルでは41.5%と食物販・飲食・サービスの47.3%をかなり下回った。駅ビルでも飲食主体の小型施設が多かったこともあってファッション関連は13.4%に留まり、食物販・飲食・サービスの72.3%に遠く及ばなかった。昨年開業の駅ビル中、唯一ファッション関連を集積したのがNEWoManだったが、それでもファッション関連は36店と食物販・飲食・サービスの54店をかなり下回る。

年々、ファッション関連の販売不振が深刻化してブランドの廃止や大量退店が広がる中、デベ側も先を見限って食物販・飲食・サービスやビューティ関連にテナントを入れ替えているのだ。

それを裏付けるように、15年16年と社会負担増で消費性向が急落する中、エンゲル係数(食関連支出比率)が上昇して25.85%と90年以降の最高値を記録。ビューティ係数(理美容関連支出比率)も90年の1.99%から16年は2.59%に上昇し、同期間に7.38%から3.85%に半減したファッション係数とは明暗を分けている。ファッション関連支出に含まれるエクササイズウエアやフィットネスクラブ支出を加えれば、ボデイケアを含むビューティ関連支出は既にファッション関連支出を超えているのではないか。

新設商業施設のテナント構成を見ても家計消費支出の変化を見ても、ファッション関連の地盤沈下は眼を覆うばかりで、もはや消費の主役とは言えなくなった。皆が手仕舞いする中、'千載一遇の機会'とばかりに出店を競う企業もあるが、増店が売上に繋がっていない実情はあまりに無謀に見える。

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小島健輔