(左から)常務執行役員 経理財務本部長 大村靖稔、代表取締役社長 岩田功、代表取締役 事業本部長 齋藤晋
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黒字見通し一転、三陽商会が16億円の営業赤字に下方修正

(左から)常務執行役員 経理財務本部長 大村靖稔、代表取締役社長 岩田功、代表取締役 事業本部長 齋藤晋
(左から)常務執行役員 経理財務本部長 大村靖稔、代表取締役社長 岩田功、代表取締役 事業本部長 齋藤晋
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 三陽商会が、2018年12月期通期の連結営業利益を5,000万円の黒字と予想していたが、これを16億円の赤字になる見通しだと発表した。2018年12月期第2四半期の連結業績は、売上高が目標額の305億円を下回り292億円6,600万円(前期比8.2%減)、営業損益が8億7,000万円、経常損益が7億3,800万円。三陽商会青山ビルなど保有不動産を売却したことにより、純利益は30億600万円となった。

 上期の売上高の減少について同社は、過剰だった繰越在庫の積極的な削減、1月・2月のマークダウン時期における販売機会の逸失、宣伝販促費を含めた販管費を必要以上に抑制したことなどを理由に挙げている。また、Eコマース6億円、直営店5億円の目標売り上げが未到達で、成長戦略の柱に掲げるEC・直営店の成長の遅れが目標を下回った主要因とした。岩田功代表取締役社長は「今年は昨年に比べると撤退ブランドによる売り上げの減少は予想できていたが、それを補うだけのものが既存事業になかった。在庫の圧縮による売り上げの機会損失を発生させてしまうなど、改革を進め過ぎたことにより不甲斐ない結果となってしまった」と2018年上期の業績について振り返った。

 また、主販路の百貨店チャネルの引き続き厳しい推移予想や、夏物のマークダウンの開始が6月後半に前倒しになったことにより売上高の減少は今後も続く見込みだといい、通期の業績は売上高605億円、営業損失16億円に下方修正。当初は5,000万円の黒字が見込まれていた。下期以降、既存事業への宣伝販促費等のマーケティング投資の増額や不振ブランドのMD・マーケティングプランの見直し、IT戦略の拡大を図る。同社が買収したRUBY GROUPの知見やノウハウを活かしたEC売上増のためのシステム構築を実施。「エポカ(EPOCA)」ブランドや「サンヨー・エッセンシャルズ(SANYO ESSENTIALS)」など好調なブランドの出店拡大や、2019年春夏シーズンに向けて顧客離れが見られる「ラブレス(LOVELESS)」のリブランディングなどを行う。このほか、同社はロサンゼルス発のブランド「APOLIS」と日本国内における事業パートナーとして事業提携を締結し、ライフスタイル型事業を強化。2018年秋冬シーズンにECサイトを立ち上げ、2019年春夏シーズン以降にリアル店舗の出店を予定している。50万人強の登録者を抱える自社のECサイト「iStore」では、自社ブランド以外のユーザーと親和性の高いブランドを取り扱うコンテンツ「BUYER'S COLLECTION」を9月に開始するなど様々な施策を打ち出し、巻き返しを図っていく狙いだ。

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