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　グンゼの佐口敏康 代表取締役社長は2022年の経営方針について、「新しい価値を創造し『ここちよさ』を提供することで、持続可能な社会の実現に貢献します」という標語を掲げ、新規事業の創出や既存ビジネスの拡大に取り組む。資本を効率的に投資すると共に、サステナブル経営にも力を入れる。新規事業、既存事業の拡大を目指す　2021年度（2022年3月期）の通期業績は、増収増益で着地する見通しだ。「アパレル」ビジネスでは、ECやレディスインナーの差異化商品が健闘したほか、「機能ソリューション」ではプラスチック、エンプラ、メディカルの3部門が好調だったためだ。　懸念材料だった、コロナ禍の影響によるベトナム工場のロックダウンも昨年11月には正常化した。インドネシアでも全拠点で通常のオペレーション体制に戻っている。「アパレル」ビジネスでは、昨年10月下旬から人手が戻り始め、店頭も賑わってきたが、「まだ購買にはつながっていない」（佐口 社長）と分析している。　来期の2022年度は、新しい中期経営計画「VISION 2030 stage1」（V30-1）の最初の3カ年の初年度に当たる。2030年度までを見据えた長期計画の土台を作る重要な期間に位置付ける。V30-1では4つの指針を掲げる。①新たな価値の創出、②資本コスト重視の経営、③企業体質の進化、④環境に配慮した経営、だ。　新たな価値の創出では、M&Aも視野に入れた新規事業の創出、既存事業の成長を目指す。「M&Aの予算枠も充分に確保している」（佐口 社長）と言い、具体的な金額については今年中に公表予定だ。また、サステナビリティを追求した新しい商品やサービスの開発にも力を入れる方針である。2つ目の資本コスト重視の経営では、2つの指標──税引後利益から投下資本使用に伴う資本コストを控除した「GVA」、税引後営業利益を投下資本で除した「ROIC」を基に事業の収益性を評価する。アパレルの梁瀬工場で“ネットゼロ　ファクトリー”の試み　企業体質の進化では、多様な人材が活躍できる企業の風土作りを進める。デジタル技術を応用して、新しい働き方や生産性の向上などにも取り組む。4つ目の環境に配慮した経営では、2024年に完成予定の「守山工場」で“サーキュラーファクトリー”に取り組む。プラスチック製品を扱う工場で、屋上に太陽光パネルを設置するなどし、資源循環の仕組み確立に力を入れる。　また、アパレルの梁瀬工場では“ネットゼロ　ファクトリー”（生産工程の二酸化炭素をゼロにする、IoT活用により自動化を図る工場）を試みる。工場周辺の休閑地に太陽光パネルを設置するほか、工場の生産ラインにおいては、一部のラインで「自動化」を目指す。強みにするレディスの差異化商品を生産するラインで、無縫製の接着工程を自動化する試み。「詳細は企業秘密で言えない」（佐口 社長）が、2024年度をめどに1ラインを実験的に稼働させる計画だ。「ロックダウンなどの非常時は人員の少ない方が有利」（同）だと考えている。 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（樋口尚平）

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「グンゼ」新中計の初年度に当たる2022年度、4つの基本戦略を策定

第38回ベストジーニスト2021授賞式が2021年11月25日（木）に開催された。今年は一般選出部門にKing＆Princeの永瀬廉さん、女優の新木優子さんが共に初受賞となった。協議会選出部門にはお笑いタレントの東野幸治さん、声優の林原めぐみさんが受賞した。今年は世界で活躍する著名人を対象とした協議会選出部門グローバル賞が新設され、東京オリンピックで大活躍したプロスケートボーダーの堀米優斗選手が選ばれた。また、特別貢献賞として、伊藤忠商事株式会社の石井敬太代表取締役社長COOが選ばれた。ベストジーニストの一般選出部門はこれまでハガキと公式サイトからの一般投票で選出されたが、今回はインターネットおよびSNS調査によりランダムに選ばれた10～50代までの幅広い世代2000人から『最もジーンズが似合う有名人』をヒアリングし、ノミネート者を決定。ノミネート者の中から一般投票を実施した。永瀬さんは「デビュー前から欲しいと思っていたから嬉しい。ジャニーズのそうそうたるメンバーも受賞してきたものなので、僕でいいのか？と思ったけれど、この賞にふさわしい人になりたいです」とコメント。新木さんは「デニムが好きなので憧れていました。一般の方から選んでいただけて嬉しいです」と話した。協議会から選出された東野さんは、今年2月頃から自身のYouTubeチャンネルで『東野デニム』を開始。テレビの旅番組で児島のビッグジョン児島本店に訪れたのをきっかけに、本格的にデニムやアメカジファッションを勉強しようと始めた結果、ベストジーニストが受賞できたという。さらに「SNSのDMでビッグジョンの方から『推しておきました』と連絡があった」と暴露した。林原めぐみさんは今年デビュー30周年を記念したベストアルバム『VINTAGE DENIM』を発売。初回分に封入されたスペシャルフォトブックでは林原さん本人がこれまでライブやイベントで着用した30着に及ぶデニム衣装を撮り下ろしたとのこと。「日頃から収録スタジオに行くときはジーンズを穿いていくことが多い」と語った。4人でのトークセッションでは今日のコーディネートについて解説。永瀬さんはスタリストと相談して、カジュアルだけどきちんと感もあるジーンズスタイルを意識した。元ノンノモデルでもある新木さんは、所有するジーンズの中から毎年『今年のデニム』を決めて、それを中心にコーディネートするとのこと。この日は海外のヴィンテージショップで購入したブーツカットデニムにショート丈の白いブラウスで抜け感のあるジーンズスタイルで登場した。東野さんは『東野デニム』に協力してくれたビッグジョン、レッドウイング、ワンピースオブロック、ベルベルジンのアイテムをコーディネートした、オーセンティックなアメカジスタイルで登壇。林原さんは裾上げでカットされた部分を繋ぎ合わせてできたジーンズを着用。今ごろ誰かに穿かれているであろうジーンズに思いをはせていた。（ファッションライター　苫米地香織）

Le Denim

キンプリ永瀬廉と新木優子が「ベストジーニスト2021」初受賞

グンゼが自社のECサイトで発売したマスクがきっかけで、新規の顧客が増えている。同社のマスクを使用することで、機能性や着け心地の良さに気付いたエンドユーザーが、既存の商品に興味を持ったようだ。主力商材であるインナーはメンズが強い同社だが、特に30代の若い女性からの引き合いが増えたという。30代女性顧客が増加コロナ禍を受けて昨年5月、インナー開発で培った技術力を応用し、機能性マスクを製作した。商品名は「肌着屋さんがつくった肌にやさしい布製マスク」で、カットオフ（断ち切り）技術や素材開発、着け心地を考慮した設計面などに独自のノウハウを活用した。素材はポリエステルが主体で、キュプラ、ポリウレタンを加えたニット素材。同年7月には、冷感素材を使用した「クールタイプ」を発売。また同12月にはマスクの中央部分に縦方向へポリプロピレンの“支柱”（センターボーン）を配置した「立体型センターボーン採用タイプ」を開発、発売した。ラインナップの幅は広がっている。エンドユーザーの反応は上々で、ECサイトのレビュー欄には、「肌ざわりが良い」「耳が痛くならない」「センターボーン構造で呼吸がしやすい」「日本製なので安心」など好意的なコメントが寄せられた。送料を無料にした事もあり、同社のマスクを購入するハードルが下がった点もプラスに働いたようだ。ECサイトでマスクを発売し始めた当初は想定していなかったが、マスクが“呼び水”になり、アクセス数や受注数が増加していった。マスクを買いに同社のECサイトを訪れた顧客が、他の製品にも興味を抱いて購入するケースが増えていったようだ。特に自粛要請の影響が大きかった昨年5月は、メンズ・レディスのベーシックインナー、カップ付インナー、ノンワイヤーブラジャー、メンズ・レディスのレギンスパンツなどが好調だった。パジャマはルームウエアを中心に2倍の売り上げだった。現在も、レディスのカップ付インナーやナイトブラ、メンズ・レディスのレギンスパンツなどが好調を持続している。幅広い年齢層から支持を集めているようだが、特に顕著なのは30代女性。マスクをきっかけにインナーの購入につながった。継続して実施しているブランド好意度調査でも、「グンゼ」ブランドに対する30代女性の高感度が上昇している。かねて課題だったレディス顧客の開拓に一役買っているようだ。 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（樋口尚平）

グンゼ、マスク販売がきっかけで新規顧客が増加

主要上場アパレル企業7社の2022年2月期の第1四半期（3－5月）が出揃った。前年度はコロナ禍の影響で自粛を強いられたため、記録的な減収、損失計上となったが、今期は各社の対策も進み、全社で増収を達成した。利益面でも、6社が黒字を回復した。オンワードHD、全セグメントで営業黒字を達成対象にしたのは、オンワードホールディングス、TSIホールディングス、アダストリア、三陽商会、パルグループホールディングス、しまむら、バロックジャパンリミテッドの計7社（順不同）。いずれも2月期決算で、5月末に第1四半期を迎えた企業だ。2020年度の本決算で損失を計上した企業の大半が、第1四半期では利益を確保するに至った（別表を参照）。オンワードホールディングスは売上高460億2,200万円（7.9％増）、営業利益11億4,700万円（前期は18億5,100万円の損失）で増収、黒字回復を果たした。度重なる自粛要請の影響もあったが、一昨年より取り組んできたグローバル事業の構造改革の成果が表われ、売上総利益率（粗利率）が51.7％（5.9ポイント増）と大幅に改善した。全セグメントで営業黒字を達成した。ECビジネスの強化も着実に進んでいる。国内のEC売上は102億7,900万円（5.1％増）と堅調に推移。売上比率は30.8％と30％台を維持している。事業セグメント別では、主力の「国内アパレル」が売上高289億2,600万円（19.3％増）と健闘した。「国内ライフスタイル」も売上高88億7,500万円（20.2％増）と好調な推移だった。TSIホールディングスは売上高342億1,500万円（57.8％増）、営業利益22億7,300万円（前期は64億4,500万円の損失）とV字回復を果たした。3月は好調に推移したが、4月以降は自粛の影響（約30％の店舗が休業）で苦戦した。利益は確保できたが、今後の推移は手堅く見積もっている。構造改革による組織の効率化、経営コントロールの精度アップにより、第1四半期の利益は過去5年間で最高額を達成した。粗利率の回復、販管費率の低減も貢献した。セグメント別では、ゴルフやアスレジャーなどのスポーツ系、ストリートブランドが収益のけん引役になった。しまむら、手堅い収益性を発揮アダストリアは売上高463億8,700万円（39.4％増）、営業利益6億2,400万円（前期は47億5,800万円の損失）と黒字を回復した。在庫のコントロールにより値引き販売を抑制、粗利率が改善した。自社のECビジネスは国内売上高が142億円（5.6％増）と堅調な推移だった。パルグループホールディングスは売上高312億1,000万円（97.1％増）、営業利益17億9,300万円（前期は30億8,800万円の損失）と黒字転換した。ECの強化や、巣ごもり需要を意識した生活雑貨ブランドの強化が功を奏したようだ。バロックジャパンリミテッドは売上高132億800万円（54.2％増）、営業利益8億200万円（916.4％増）で、増収増益を達成した。中国・米国を中心に、海外ビジネスが好調を維持したこともプラス材料になった。三陽商会は売上高87億1,000万円（51.4％増）、営業損失5億6,600万円（前期は29億9,600万円の損失）。増収を果たしたが、黒字回復とはならなかったが、損失額は前年同期より縮小している。粗利率は50.1％（6.9ポイント増）と当初予想を上回った。しまむらの第1四半期は、売上高1,425億3,900万円（33.2％増）、営業利益130億1,900万円（前期は12億8,100万円の損失）。粗利率も回復し、販管費率も低下した。営業利益30億円は、第1四半期では過去最高益。手堅い収益性を発揮した。主力業態の「しまむら」が売上高1,054億8,400万円（34.0％増）と復調したことが大きい。コロナ禍の影響がなかった一昨年（2019年度第1四半期）の実績と比べても、4.1％増と増収を達成した。その他の主要ブランド──「アベイル」（38.5％増）、「バースデイ」（27.8％増）、「シャンブル」（31.9％増）も好調な推移だった。また「しまむら」同様、3ブランド共に一昨年の数値も上回った。プライベートブランド、サプライヤーとの共同企画商品の強化が売上増に貢献したようだ。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（樋口尚平）

主要上場アパレル企業7社の2022年2月期 第1四半期まとめ、全社が増収

The Gap Inc,（ギャップ社）の2021年1月期連結決算は、コロナ禍の影響が長引いたこともあり、2ケタの減収・損失を計上するに至った。200を超える店舗の閉鎖もマイナス要因となった。各地域、各ブランドで苦戦した。第4四半期（11－1月）は主力ブランド「Old Navy」（オールドネイビー）が増収したほか、利益を確保するなど、復調の兆しが見えてきた。第4四半期は「Old Navy」が復調傾向に連結の売上収益は、138億米ドル（約1兆4,352億円、1米ドル＝104円で換算）、15.8％減で2ケタの減収となった。売上総利益率（粗利率）は34.1％（3.3ポイント減）と低下した。販管費率が40.3％（6.4ポイント増）と相対的に増加したこともあり、営業損益は8億6,200万米ドル（約896億4,800万円、同）の営業損失となった。税引前損益は、11億200万米ドル（約1,146億800万円、同）の損失。借入金の増加で利息が増えた影響があった。当期損益は、6億6,500万米ドル（約691億6,000万円、同）の損失を計上した（表1を参照）。地域別の売上高は軒並み2ケタの減収だった。主力の「U.S.」（米国）は116億5,000万米ドル（約1兆2,116億円、同）、13.0％減。「Canada」（カナダ）は9億7,200万米ドル（約1,010億8,800万円、同）、15.7％減。「Europe」（欧州）が3億2,900万米ドル（約342億1,600万円、同）。日本を含む「Asia」（アジア）が7億1,000万米ドル（約738億4,000万円、同）、34.5％減と大きく苦戦した。業態別の売上高は、主力の「Old Navy」が75億3,600万米ドル（約7,837億4,400万円、同）、5.6％減と難しい市況下で健闘した。第4四半期（11－1月）に限定すると、4.9％増と復調傾向にある。「Gap」（ギャップ）は33億8,800万米ドル（約3,523億5,200万円、同）、26.9％減と苦戦した。店舗の閉鎖も少なからず影響した。「Banana Republic」（バナナリパブリック）は14億6,200万米ドル（1,520億4,800万円、同）、42.4％減と大きく落ち込んだ（表2を参照）。借入金が増加、財務体質がやや悪化期末の店舗数は、3,715店（140増、344減。フランチャイズを含む）。「Old Navy」が1,220店（32増、19減）。「Gap」が1,013店（22増、179減）と大幅に減少した。「Banana Republic」は518店（8増、79減）。「Franchise」（フランチャイズ）は615店（67増、26減）。財務体質がやや悪化している。借入金が増え、自己資本の低下により、D/Eレシオが増加した。商品回転率、粗利率が下がったことで交差比率も低下した。流動比率、売上高純金利負担率は改善している（表1を参照）。通期では、2ケタ半ばから後半の増収を見込んでいる。オンラインも含めたトップライン＝売り上げの回復が、収益力の回復に直結すると考えられる。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（樋口尚平）

GAP社、2021年1月期本決算　コロナ禍が影響し減収も「Old Navy」は復調傾向

株式会社オンワード樫山(本社:東京都中央区 代表取締役社長:鈴木 恒則)は、オムニチャネル 戦略のさらなる強化・推進に向けて、オウンドメディア『ONWARD CROSSET MAG(オンワード・クロー ゼット・マグ)』( https://crosset.onward.co.jp/mag/ )を 2 月 10 日(水)より本格スタートします。『ONWARD CROSSET MAG』は、紙媒体・デジタルそれぞれで展開していた情報発信・顧客接点を 一元化し、ブランド・商品情報に加えて新たに多様なコンテンツから繋がりを生み出していくオウンドメ ディアです。コンセプトは、「スタイルを持った大人たちへ。“自分らしい”が見つかる」。“着る”ことで“生 きる”を楽しくするコンテンツづくりと、ブランドを横断したスタイル提案やコラボレーション企画によるア イテム展開など “服を着る楽しさを”発信していきます。■多様なコンテンツ配信毎月 12 本程度のコンテンツを目的別に配信。旬のアイテムを人気モデル着用で見せるコンテン ツに、スタッフが連動してアイテムの詳細を発信。SNS とも連動し、お客様がリアルに欲しい情報 を発信していきます。ブランドピックアップ、トレンドや注目アイテムなどを始め、アパレル以外のコンテンツも配信していきます。■コラボレーション企画アイテム展開第一弾として、エディター・高橋志津奈さんと『23 区』のコラボレーションパンツ企画を展開。2 月 10 日(水)より「ONWARD CROSSET(オンワード・クローゼット)」にて販売します。オウンドメディアを通じて既存・新規顧客との接点拡大・アプローチの最適化を図るとともに、リアル と EC で一貫した顧客体験価値を提供することで、オムニチャネル化の推進を図っていきます。■ 「ONWARD CROSSET MAG」公式サイト : https://crosset.onward.co.jp/mag/

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