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TOKYO BASEが大幅増収、オンワードなど主要アパレルメーカー6社の財務分析レポート

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 主要アパレルメーカー6社(オンワードホールディングス、TSIホールディングス、レナウン、アダストリア、パル、TOKYO BASE)の2017年2月期 第1四半期が出揃った。増収増益は2社のみで、減収は3社、増益は4社とまだら模様になった。

オンワードHD、粗利改善で増益に

 オンワードHDは減収したが、売上高総利益率(粗利率)の改善で増益を達成した。四半期利益のマイナスは、前期に投資有価証券の売却益19億円を計上したことによる反動。Eコマースのほか、「23区」「ICB」「any SiS」が好調に推移した。

 アダストリアは増収増益を達成した。粗利率も改善したほか、販管費率も下がっている。営業利益率および経常利益率は10%と2ケタ台。主力ブランドの「グローバルワーク」は89億円(10.7%増)と好調に推移した。「ニコアンド」も55億円(11.7%増)と好調な推移だった。海外事業は27億円(5.2%減=現地通貨ベース)と前年比を下回った。

 TSIホールディングスは減収増益。廃止ブランドを除いた継続ブランドとの売上対比では1.2%増と堅調だった。粗利率が改善し、販管費率が減少した。主力ブランドの「ナノ・ユニバース」は54億円(6.9%減)とやや苦戦した。「ナチュラルビューティーベーシック」は47億円(7.3%増)と好調だった。「マーガレットハウエル」は32億円(0.7%減)とほぼ横ばい、「パーリーゲイツ」は25億円(13.7%増)と好調だた。ブランド間で推移に格差が表れた。

 パルは増収減益だった。粗利率が減り、販管費率が増加した影響があった。レナウンは減収、損失を計上した。量販店・アウトレット・Eコマースは堅調だったが、主力販路の百貨店・ショッピングセンターが苦戦した影響で、減収に至った。

 STUDIOUSから社名を変更したTOKYO BASEは、大幅な増収増益だった。売上規模も小さいため、成長期にある若い企業のため、伸び率が非常に高くなっている。営業および経常利益率も11.7%と2ケタ台だ。粗利率も伸び、販管費率が下がっている。「STUDIOUS」業態の出店を加速している。

(樋口尚平)