ニールセン デジタル株式会社は、動画コンテンツと動画広告の利用動向調査「ニールセン・ビデオコンテンツ アンド アド レポート 2021」を元に動画コンテンツの利用状況と利用者の意識を分析し、発表しました。

本調査は2021年3月10日～12日にかけて実施され、パソコン、従来型携帯電話、スマートフォン、タブレットのいずれかのデバイスを通して月1回以上インターネットを利用している日本全国の15才（高校生）以上の男女、約3000人を対象に調査を実施。

女性及び若年層の利用者が増加

2020年、オンライン動画サービスは一気に私たちの生活に身近なものとなりました。特に有料動画サービスの利用状況が大きく変化し、Disney+やNHKプラスといった世間の話題を集める新たなサービスが開始されたことは、読者の方の記憶にも新しいでしょう。ニールセン社のレポートによると、インターネット利用者における有料動画サービスの利用率は、昨年の30%から36％に増加していることが判明。この成長率の伸長は直近3年間では最も大きなものとなっています。

ニールセン社が動画サービスを「直近1年以内に利用し始めた人」と、「1年以上前から利用している人」を比較したところ、最近利用し始めた人は女性が52％を占める一方で、既存の利用者では女性の割合が46%と若干低くなっています。さらに年代別では、最近利用を始めた人全体では19歳以下の人が多くなっている一方で、女性に限っては20-49歳の人も多くなっていました。

外出制限も影響

特に女性の幅広い年代で利用者が多くなっている理由として、同社は「動画サービスの様々なコンテンツがメディアで話題に上がったことをきっかけに、緊急事態宣言の発令に伴う外出制限により、休日の過ごし方の1つであった映画館での映画鑑賞が難しくなったことや、緊急事態宣言発令中においてテレビドラマの新しい作品の制作本数が減少した期間があったことが要因」として考えられると述べています。

同社シニアアナリストの宗像直樹氏は「有料動画サービスの運営会社にとっては、このような利用者間の差異を把握することは、コンテンツ開発のヒントとなります。また視聴ジャンルをはじめとした利用者の視聴状況は、自社サービスと競合サービスでは異なっている可能性があったり、時間が経つにつれて変化していったりする可能性があります。そのため、今後消費者をより惹きつけるコンテンツを開発するためには、市場全体の動向を継続的に把握していく必要があります。」と同分野を分析することの重要性を述べました。

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（文・Takeuchi）