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あなたにとって“完璧なシャツ”とはどんな服だろう。たとえ汚れてもシミにならず、なおかつ体にピッタリフィットして、しわにもなりにくいなら“完璧なシャツ”といえるかも…？「汚れに強いパフォーマンスシャツ(Stain Resistant Performance Shirt)」は、米Woodiesブランドの従来のパフォーマンスシャツの機能をすべて取り入れ、さらに独自の防汚加工を施したシャツだ。この新しい“ハイテクシャツ”は、オフィスの中でも外でも、着る人をいつでもフレッシュで清潔な状態に保ってくれる。現在同商品は、クラウドファンディングサイトKickstarterにてプロジェクトを実施している。快適性とパフォーマンスを実現するWoodiesブランドボタンアップタイプのシャツはシワが気になりやすく、仕事中や出先などですぐに汚れを落とすことが難しければシミになる心配も尽きない。また、水に濡れると不快感があったり、動きにかったりするうえ、いまいち体にフィットしないことも珍しくない。Woodiesブランドの服は、快適性とパフォーマンスを実現し、こういった悩みを解決する。防汚性をアップデート！今回登場した「汚れに強いパフォーマンスシャツ」は、これらのWoodiesブランドの特性にくわえて、防汚性にも優れており、着る人をシャープに見せながら清潔に保つのが特徴だ。“よくこぼしたり汚したりしてしまう…”という人でも安心して着用できる。ストレッチ素材を使用しておりさまざまな動きに対応するため、着ている人の動きや“過酷な1日”さえも、シャツが快適にサポート。街中を自転車で走り回ったり、夜行便に乗ったり、一日の疲れを癒したり…どんな時でも快適な着心地を実感できるはず。その伸縮性は、同社の従来品である「汚れをはじくシャツ(Stain Repelling Shirt)」の10倍以上だ。丈夫でアイロン要らずの同製品は、通勤でもオフィスでも、街へ出る際もシワを気にする必要はない。まるでお気に入りのTシャツのような着心地だが、れっきとしたシャツの形を保っている。襟と袖口はシャープに、生地は自然なドレープを描き、ボタンや糸、芯材にはプレミアムなものを使用。ポリエステル混紡のメカニカルストレッチ素材は、シワになりづらいだけでなく通気性がよく、なおかつ綿のような柔らかさを感じられる。耐久性がありながらドレスシャツのような光沢も兼ね備えるため、通勤や役員会など、どこでも通用するだろう。出張の多い人にも嬉しい究極の手間いらずなこのシャツは、スーツケースから取り出してすぐに着られるのも便利だ。シャツをきれいにしたければ、部屋のシンクですすぎ一晩干すだけでOK！翌朝にはパリッとしたシャツに袖を通すことができる。カスタムオーダーメイドで最適なサイズに！サイズは首、袖、胸などすべてカスタマイズ可能で、いわゆる“標準的なサイズ表”はなく、背が高い、低い、腕が長い、短い、大きい、小さいなどすべてをカバーする。身長、体重、ウエストサイズを入力すると、高度な寸法アルゴリズムでわずか数秒で着る人のサイズを計算し、自分好みの最適なフィット感で仕立てられるというから驚きだ。サステナビリティに配慮したWoodiesブランドファッション業界は、世界で2番目に浪費が多く不経済な産業といわれ、年間50億ドル以上の衣類が無駄になっているという。大量生産による売れ残りや廃棄も課題だ。Woodiesブランドでは大量生産ではなく、マイクロマニュファクチャリングを信条とし、顧客一人ひとりのために一点一点丁寧に服を仕上げているため、廃棄物も二酸化炭素排出量も大幅に削減。今回開発されたシャツをはじめ、このWoodiesブランドの服を作っているのは、米ニューヨークにあるWoodies Denimという会社だ。“標準的なサイズやスタイル”ではなく、その人のために特別に作られた、完璧にフィットする服が求められる昨今のニーズを受け、同社が立ち上がったという。(文・根岸志乃)

Techable

防汚加工を強化、シワになりにくい「Woodies」の新シャツに注目

アジア最大級の通信事業者とされるAxiata Group Berhadのグループ会社Axiata Digital Advertising Sdn. Bhd.（本社：シンガポール・マレーシア、設立：2014年、以下「ADA」）が日本での事業を開始した。大手企業のデジタル化やデータ活用の取り組みを推進ADAは、データAIをベースに、ビジネスのデジタル化やデータ分析、マーケティングの総合ソリューションを提供する会社。ソフトバンク株式会社と住友商事株式会社から出資を受けている。同社はマレーシア、シンガポール、インドネシア、タイ、韓国、日本などアジア13か国で事業を展開。大手企業のデジタル化やデータ活用の取り組みを推進して、各社が設定する事業目標の達成に貢献している。具体的には、マーケティング戦略策定とデジタルマーケティングの実装をはじめ、ユーザー体験を最大化するマーケティングテクノロジーの導入と活用支援、顧客のEコマース事業を一気通貫で支援する事業などを行っている。3つの切り口から顧客企業の事業成長に貢献今回の日本参入においてADAは、株主であるソフトバンクと住友商事との連携をさらに深め「カスタマーデータプラットフォーム（CDP）導入支援」「データ分析とAI技術」「グローバル知見・人材の活用」の3つの切り口から顧客企業の事業成長に貢献する予定だ。CDP導入支援では、CDPの世界的なリーディングでありADA・ソフトバンクの戦略パートナーでもあるトレジャーデータなど、先進ツールを提供する各社との緊密な協力関係を活用することで、この領域における顧客の事業インパクトを最大化するという。データ分析とAI技術の支援では、アジア各国で培ったデータ分析、データエンジニアリング、データマーケティング、パフォーマンスマーケティング、各種技術導入などの経験を活かし、顧客のDXを強力に推進する構えだ。グローバル知見・人材の活用支援では、13か国、約1,400人のグローバル人材が有する専門知識を顧客支援のために最大限活用し、日本企業のアジア展開をワンストップでサポートするとのことだ。

データ×AI領域でアジアを牽引する「ADA」が日本市場に参入

近年、皮革生産の持続可能性については厳しさを増しており、環境への影響、動物福祉基準についてさまざまな批判にさらされている。一方で、皮革は食肉の畜産副産物を用いることや、皮の廃棄による温室効果ガス排出量を抑えること、なめし工程で出る副産物の他産業への有効活用などの観点から、サステナブルな素材として再注目されているのも事実だ。長く使用するほどそのものの存在感を高めることも、皮革製品ならではの魅力だ。そんな皮革業界の課題に対応するため、トレーサブル&サステナブルな革好きコミュニティを共創するプロジェクト「Tanning Pride（以下、タンニングプライド）」が、ブロックチェーン・NFT（Non-Fungible Token）を導入。認定レザーに紐づくトークンの発行を開始することを発表した。製品ではなく革素材にNFTが設定されるのは、日本国内に限らず世界でも例が少ないという。認定レザーに紐づくNFTを発行タンニングプライドは、イタリアUNITERS S.p.A社のアジア拠点として独立したユニタスファーイースト株式会社（本社：兵庫県姫路市、設立：1990年）が主宰し、地場のタンナー、メーカー、ショップ、メンテナンス、ユーザーといったステークホルダーと共創するプロジェクト。同プロジェクトでは、「姫路レザー」 の中でも独自の厳しい基準で高品質な革だけをセレクトし、タンニングプライド認定レザーを販売している。製品の用途ごとに革の堅牢度や耐摩擦など、厳しい検査基準をクリアした革のみが認定されているのが特長だ。認定レザーに紐づくNFTを発行することで、タンナーの顔が見えるトレーサビリティ、地球とともに共生する革の持続可能性や循環経済を明確にし、真贋証明を行っている。また、長く革製品を使うための正しいメンテナンス方法や、ヨーロッパでも認められる世界基準のプロによるメンテナンスまでをクイックに繋ぐことで、タンニングプライドに賛同するメーカー、ショップ、ユーザーに向けて、“革好き” がより豊かなマインドで革製品を愛するための価値を提供する。NFT保有者のためのイベント・特典を用意する予定タンニングプライドは将来的に、タンニングプライドNFT保有者のためのイベントや特典、フラットに交流できる場をつくり、地球環境や人、地域にも末永く愛される、革好きのコミュニティをステークホルダーと共につくりあげることを目指している。すべてはより豊かな皮革産業を次世代へ繋げていくために、タンニングプライドは「ずっと革を愛し、地球と共生する。革とともに、豊かに循環する未来へ。」 というパーパスを掲げ、この志に賛同するメーカー、ブランド、ショップを募集しているとのことだ。

革製品ではなく革“素材”にNFTを設定　生産者や生産方法をクリアに

都市における過密化が交通混雑を引き起こす一方で、地方においては交通事情が厳しく高齢者向け支援が課題となっている近年。今後のモビリティ事業において、観光地でのトゥクトゥクレンタルを超えた社会に必要不可欠なサービスへと進化すると期待されているのが、モビリティスタートアップの株式会社eMoBiが手がける「Emobi（えもび）」だ。「Emobi」がレンタルする電動トゥクトゥクは、小さな車体ゆえに公共交通機関の混雑や渋滞する国道を避けて効率的な移動が可能。人気スポットや話題のグルメ・スイーツなどを短時間に詰め込んだ、効率のよい周遊を実現する。3人乗り“電動トゥクトゥク”のレンタルサービス2020年創業のeMoBi社は、ファブレスメーカーとして小型三輪EVの企画から製造、そして観光地でのレンタルサービス「Emobi」を展開している。「Emobi」は、運転・駐車が簡単な3人乗り電動トゥクトゥクを貸し出すサービス。観光地における自由で効率的な周遊を実現する同サービスは現在、鎌倉や沖縄、九州北部など全国的に展開しており、大学生をはじめとするZ世代を中心に、多くの人に利用されている。レンタル方法は簡単。まず営業所に来店してスタッフから運転方法のレクチャーを受け、出発するだけ。好きな場所を散策して、利用終了後は営業所に電動トゥクトゥクを返却する。※電動トゥクトゥクを運転するには、普通自動車免許が必要資金調達で「Emobi」展開エリアの拡大へ今回、eMoBi社​​は観光モビリティの領域において、移動のハードルをさらに下げ、観光地を訪れた人がその地域の魅力をより体感できるようなサービスの拡充を目指し、資金調達を実施した。今後は、ホテルと共同での新たなビジネスモデルの創出や、「Emobi」展開エリアの拡大、そして、シェアリングと充放電の制御を同一プラットフォーム上で管理できるような、バッテリーをベースにしたIoTおよびアプリケーションの構築に取り組む方針だ。参考元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000016.000077926.html「Emobi」サービスサイト：https://www.emobi.co.jp/（文・Haruka Isobe）

3人乗り“電動トゥクトゥク”のレンタルサービス「Emobi」　エリア拡大で期待高まる

株式会社TFL（以下、TFL）が運営するファッションテック専門スクール「東京ファッションテクノロジーラボ」と、デジタルファッションに関連した3DCG企画・制作会社の株式会社FMBは、リンクテックス社が提供する中国のアパレル3Dソリューション「Style3D」の日本市場におけるプロモーションイべントを開催する。開催期間は2023年10月25日（水）～ 27日（金）の3日間。会場は東京都港区に位置するCHANGE ViSiON株式会社のSHOWROOM（アポイント制）。直感的に3Dでデザインをシミュレーションできるソフトウェア「Style3D」とは、企業やブランドならびにファッションデザイナーやパタンナー・MD・企画担当者などが、生産性・持続可能性・創造性を超えて直感的に3Dでデザインをシミュレーションできるソフトウェア。中国で開発され、TFLが総合代理店として日本市場で展開している。ファブリックスキャナーや物性機と連動してオリジナルのファブリックデータの作成が可能で、付属品を含むさまざまなアセットを無料で利用できる。作成データをクラウド上で一元管理・編集したり、二次元バーコードで社内外への共有したりできるのも強みだ。日本で流通するアパレル製品の60%を生産するといわれている中国では、Style3Dの教育環境が整っており、生産現場での導入も拡大しているという。日本市場でStyle3Dが広く普及することで、主要生産国との新たなサプライチェーンモデルを構築し、学生を含む新分野の人材育成・雇用市場の活発に貢献できると期待されている。プロモーションイべントではデジタルファッションの可能性を体験今回、東京ファッションテクノロジーラボらが開催するStyle3Dのプロモーションイべントでは、専門のオペレーターがStyle3Dのコアとなる「4つのソフトウェア」と「ファブリックデータ生成用のハードウエア」を実際に操作できるコーナーを設置。<ソフトウェア>1 Style3D Studio：パターンデータを元に、2D・3D環境でモデリング作業を行うソフト2 Style3D Fabric：スキャナーや物性機と連携し、ファブリックデータの読み込みや作成・編集を行うソフト3 Style3D Cloud：作成データを一元管理するクラウドプラットフォームサービス4 Style3D Market：約 40,000 点のアセットを無料で使用可能なマーケットプレイス<ハードウェア>1 Fabric Scanner：10個のLEDに6方向から撮影で合成するスキャナー2 Fabric Stretch Measurement Device & Fabric Blending Measurement Device：自動処理により、高い精度で物性を測定する物性機制作した3DCGの活用事例としては、SNSアプリケーションを使用したAR化、ゲームエンジン（Unrial Engineなど）を活用した空間構築・映像化、VRによる没入体験などがあげられる。来場者はデジタルファッションの可能性をさまざまな形で体験できるだろう。

直感的に3Dでデザインをシミュレーション　中国発アパレル3Dソフト「Style3D」のイベントが東京で開催

急速な発展を遂げているインド市場において日系企業の進出が増加している昨今。一方で、日系企業は市場フェーズやカルチャーギャップの大きいインド市場において、デジタルコミュニケーション施策に対する課題に直面している。そんななか、インド発デジタルブランディング・マーケティング支援を行うSTORYTELLING CONSULTING LLP（以下、ストーリーテリング）は、2023年7月に Z世代を中心とした150万人規模のコミュニティの運営団体Things2do（以下、Things2do）と業務提携すると発表した。今後はインド市場における日系ブランドのさらなる認知拡大に向け、貢献していく方針だ。市場への影響力が高いZ世代コミュニティと共創2019年設立のストーリーテリングは、インド・グルガオンを本社に置く日系企業。企業のビジネスにおける強みを理解し、それぞれのユニークなストーリーを世に送り出すことをミッションとしている。現地における市場調査をもとに、ローカライズされたデジタルブランディング、デジタルマーケティング戦略を通じて、企業の持続的な成長を支援している。2023年に世界最大人口となったインドのトレンドを生み出す“オピニオンリーダー”であるZ世代は、インドにおけるデジタルキャンペーンにおいて重要な役割を果たすとして、ストーリーテリングではZ世代コミュニティを運営するThings2doとの協業を2021年より進めてきた。今回の業務提携を通じて、Things2doが持つグローバルトレンドに敏感で市場への影響力が高いZ世代コミュニティと共創することで、インドの高度な文脈に向け、日本ブランドのデジタルブランディング・マーケティング戦略の提供を実現するという。共感から繋がりを見出すZ世代Z世代は、自分自身とブランドに「在りたい姿」を重ね、共感から繋がりを見出し、ブランドと感情レベルで繋がった体験を経て、SNS上でコミュニティ化していく傾向があるという。都市部では、インドのZ世代がNetflixやSpotifyを英語視聴するという“デジタル・ネイティブ”特有のグローバルコミュニケーションに富む生活環境がある一方で、エリア別に異なるカルチャーや嗜好が多様に混じり合うインド特有のローカル文脈を大切にしており、複雑なインサイトを保有しているそう。今回ストーリーテリングが業務提携するThings2doは、Z世代を含む18～45歳を中心に約150万人規模のコミュニティを運営する組織。ローカル文脈に精通したZ世代・ミレニアム世代で構成される100名ほどのクリエイターが中心となり、エリア別ローカライズコンテンツをインフルエンサー含む自社コミュニティを通したストーリーテリングとの協業により、日本ブランドのブランド認知拡大・エンゲージメント向上に貢献する方針だ。

インド発の日系企業がZ世代コミュニティと共創　インド市場での認知拡大を目指す

日本とナイジェリアの企業が運営するVCのVerod-Kepple Africa Partnersは、同社が設立したファンドVerod-Kepple Africa Ventures （以下、VKAV）で、官民ファンドの海外通信・放送・郵便事業支援機構（以下、JICT）から約15億円（10百万米ドル）を調達しました。今後、アフリカにおいて日本企業などと地域のスタートアップ企業を結び付け、ビジネスマッチングや事業シナジーの創出を推進する構えです。なお、VKAVの累計調達額は約80億円（53百万米ドル）となりました。VKAVの実績VKAVは、2022年に発足し、アフリカ全土でさまざまな社会課題の解決に取り組むスタートアップ企業に対して、成長支援を行っています。これまで、複数ヵ国で車両ファイナンスを展開するMoove Africa社や、ナイジェリアで公共交通を運営するShuttlers社、エジプトで不動産マーケットプレイスを提供するNawy社など、8社への投資を実施しました。VKAVのLP投資家は、主に日本の公的機関・企業で構成され、独立行政法人国際協力機構（JICA）、三井住友信託銀行、SBI ホールディングス、豊田通商のほか、個人投資家の金田修氏、米国ファミリーオフィスなどを含みます。JICTの参画で日本企業と現地企業の協業促進そんなVKAVに新たに参画したのが、官民ファンドのJICTです。JICTは2015年11月の発足以来、世界各国で通信・放送・郵便分野において、リスクマネーの供給などを通じて日本の事業者の海外展開を支援してきました。JICTのこうした支援実績と、VKAVのアフリカ地域における独自のネットワークと知見を組み合わせ、日本企業などと地域のスタートアップ企業との、ビジネスマッチングや事業シナジーの創出を促進します。特に、FintechやDXなどの主要なICT分野のスタートアップの事業成長を加速させ、同時に社会課題の解決にも貢献したいとのことです。JICT代表取締役社長の大島周氏は、以下のようにコメントしました。世界最後の成長フロンティアとされるアフリカは、今後の日本企業の海外市場展開においては重要な位置を占めることが予想される一方、社会経済的な背景が日本とは大きく異なり、その市場攻略は一筋縄では行かないこともまた事実です。今回のLP出資を通じて、アフリカの市場に深くコミットし、広範なネットワークと深い事業知見を有するVKAVとパートナーシップを結ぶことで、ICT分野に於ける日本企業のアフリカ進出と事業展開を支援してゆきたいと思います。Verod-Kepple Africa PartnersについてVerod-Kepple Africa Partnersは、東京に本社を置く株式会社ケップルアフリカベンチャーズ（Kepple Africa Ventures、以下KAV）と、ナイジェリア・ラゴスに本社を置くVerod Capital Management（以下、Verod Capital）の合弁企業です。KAVは、ケニアとナイジェリアに拠点を持ち、「アフリカに新しい産業を創る」ことをミッションとするVC。2018年の設立以降、アフリカで11ヶ国103社へ投資し、現地スタートアップの成長をサポートするとともに、日本企業と協業する仕組みを構築しています。今回の資金調達を含め、KAVがアフリカで運営するファンドの累計調達額は100億円を突破。今後も、新しい産業を創り、グローバルに展開していくことを目指します。Verod Capitalは、アフリカの中小企業やスタートアップ企業への投資および成長支援の実績を有する大手プライベートエクイティ会社です。西アフリカ地域では、累計調達額が364百万米ドルにのぼり、プライベートエクイティファンドのマーケットリーダーに。また、アフリカ最大級のアルミ缶製造工場、ナイジェリアの大手生命保険会社、大手薬局チェーンなど、各産業を代表する企業への出資、事業運営経験を有します。

日本・ナイジェリア系ファンド、官民ファンドから約15億円調達、日本企業のアフリカ進出支援強化へ

近年、世界中で現実世界の資産をブロックチェーン技術でトークン化して取引を円滑化する「Tokenization of Real-World Assets（RWA）」の実装が進んでいます。そんな中、シンガポールに本社を構え、Web3のアプリを開発するVELVETT社は、コレクティブル商品を世界中のNFTユーザーに向けて販売できるWeb3マーケットプレイス「Unikura（ユニクラ）」のClosed β版を、EthereumメインネットWeb上でリリースしました。2032年には6924億ドル（97兆円）の市場規模*に成長するとされているグローバル・コレクティブ市場への販売展開を一括サポートします。コレクターの課題解決へ日本には、希少で価値あるリユースのコレクティブル商品が数多く存在しますが、その価値を国外のマーケットへ適切に伝えるプラットフォームは限られています。また、コレクティブル商品のコレクターには、愛着ある商品を手放したくない、安全な保管場所の確保が難しい、高く評価してくれる海外ユーザーへの販売が困難、偽物やすり替え詐欺が多い、良質な情報交換の場が少ない、という課題があるようです。そこでVELVETT社は、トレーディングカード・時計・現代アートなどのコレクティブル商品の所有権をNFTに紐付け、フィジタルNFTとしてグローバルに売買できる「Unikura」を開発。商品の安全な保管と所有権のトークン化機能、およびWeb3技術で開発されたマーケットプレイスの提供により、コレクターのペインポイントを解消します。セラー・ロイヤリティを付与これまでのマーケットプレイスでは、出品後に商品が売れたら手元からなくなり、その後にリセールで誰の手に渡ろうとも、最初の出品者にはメリットが存在しないものでした。「Unikura」では、最初にコレクティブル商品を出品して所有権をNFT化した出品者に対し、その後フィジタルNFTがリセールされるごとに出品ロイヤリティを数パーセント付与し続けます。Unikuraで購入したフィジタルNFTは、Unikura以外のEtheriumメインネット上のマーケットプレイスに出品することが可能です。倉庫に送るだけで出品・NFT化が完結、保管環境も万全また、商品を指定の倉庫にまとめて送るだけで出品およびNFT化が完結するのもポイント。すべての物理的資産は、専門プロフェッショナルによる査定を受けた上で、厳重に管理された安全な倉庫に保険付きで保管します。なお、出品手数料・保管料は無料。これにより、海外へコレクティブル商品を販売する際の、輸出手続きの煩雑さや高い手数料などの課題を解決します。暗号通貨ウォレットによる個人間決済「Unikura」での決済は、MetaMaskなどの暗号通貨ウォレットを利用した個人間決済。従来の決済代行サービスや海外送金手段を用いないため、高額な決済代行手数料や為替手数料、海外送金手数料を支払う必要がありません。現在はイーサリアムでの支払いに対応していますが、今後、ほかの暗号通貨にも順次対応する見通しです。なお、イーサリアム利用により発生するGas代は別途必要。リアルでも集えるコレクターズコミュニティ「Unikura」には、各カテゴリーのユーザーが参加するDiscordコミュニティがあり、さまざまなコレクティブルの新商品情報や、ここだけの話をユーザー同士で楽しむことができます。また、フィジタルNFT所有者特権として、現実社会で開催される「Unikura」のさまざまなリアルイベントに優待招待され、リアルでもコレクター同士の交流、情報交換や商品鑑賞を楽しめるようです。

世界のNFTユーザーへコレクティブル商品を販売　Web3マーケットプレイス「Unikura」Closed β版公開

株式会社モンドデザインは、「環境に優しいデザイン」をコンセプトとして2006年に創業。廃タイヤチューブを再利用した「SEAL（シール）」や、ビニール傘を再利用した「PLASTICITY（プラスティシティ）」などを展開しています。そんな同社が、顧客の好みを理解するためのAIレコメンドシステム「CRUNCH（クランチ）」を、2023年8月18日（金）に発売。約16年の自社ブランドの販売を通じて生まれた分析システムで、販促活動をサポートします。「CRUNCH」では、入力した購買情報をもとに、高度な類似度分析をベースにした複雑な計算をBigQuery*により実行。5万件のデータもわずか30秒で分析できる迅速な計算を実現しました。このAI分析により、アイテムやユーザーごとの類似性を分析し、顧客の好みを理解できるそう。パーソナライズドされたメールマガジンやDM配送、リアルタイムでの接客への反映など、ECストア・実店舗・サービス業のさまざまなシーンで販促活動を支援します。* BigQuery：Google Cloud Platformにより提供されているペタバイト単位の分析を可能にするデータウェアハウス「CRUNCH」は、株式会社モンドデザインのリアルな販売経験にもとづき必要な情報を凝縮したシンプルな設計により、リーズナブルな価格を実現しました。膨大なデータをもとにしたAI分析によるシステムは高価なものが多いなか、中小企業でも気軽に活用できる価格設定となっています。価格は、購買情報データ数上限10,000件のスタンダードプランが月額5,500円、購買情報データ数上限100,000件のプレミアムプランが月額22,000円です。また、購買情報データ数上限300件の7日間無料トライアルもあります。アパレルや雑貨の物販のみにとどまらず、体験を販売する業種、サービスを販売する業種など、販売に関わるさまざまなシーンで活用されることを目指しています。

AIで顧客の好みを分析、レコメンドシステム「CRUNCH」が登場

“陸”に比べて活用が進んでいない“空”での移動を担う新モビリティとして世界で注目されている「空飛ぶクルマ」。都市部での渋滞緩和、CO2排出削減といった社会課題の解決に寄与するものとして期待されています。今後、空飛ぶクルマは、全世界的に普及していくことが予測されており、2040年までに、その市場規模は約160兆円規模になると考えられているとのこと。日本では「空の移動革命に向けた官民協議会」を中心に、2025年の大阪・関西万博をひとつのマイルストーンとして、空飛ぶクルマの社会実装に向けた官民一体となった取り組みが進められています。そこで今回は、昨今の空飛ぶクルマに関する飛行試験の内容を通じて、海外の動向、そして日本での動向について紹介します。米・ASKA社が空飛ぶクルマの安定した空中停止飛行に成功2023年8月、米国カリフォルニアに本社を置くエアモビリティ会社のASKA社は、 空飛ぶクルマ「ASKA A5」のフルスケール実機が初飛行に成功したと発表。同実機がテザーケーブルで地上に繋がれた状態で垂直離陸をし、安定した空中停止飛行（ホバリング）を30秒ほど行ったといいます。世界初の陸空両用の空飛ぶクルマとされるASKA A5は、パイロット1名、乗客3名の4人乗りで、ヘリコプターのように垂直に離陸、小型飛行機のように飛行する乗り物です。翼を格納するとSUVほどの大きさになり、公道を走るとともに通常の駐車場に機体を駐車することが可能。離陸後の飛行航続距離は250マイル（約400キロメートル）、最高飛行速度は時速150マイル（時速約240km）です。なお、ASKA A5は米国DMV（自動車管理局）よりナンバープレートを取得し、地元シリコンバレーの公道において300マイル以上（約480km）のテストに成功しています。ASKA社の共同創業者兼会長のカプリンスキー真紀氏は「世界初の本物の空飛ぶ車の実機によるホバリング飛行の成功は我々の5年間以上の技術開発の成果です。今後も（中略）安全な飛行試験を着実に行い、次のステップである垂直離陸およびホバリングのさらなる最適化、水平飛行、そして滑走路からの離着陸へ向け前進します」とコメントしています。参考元①：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000126207.html参考元②：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000126207.html沖縄県の離島間で海上含む2地点間の飛行に成功日本では、空飛ぶクルマをはじめとする“次世代のエアモビリティ”の供給源となるインフラを構築する株式会社AirX（以下、AirX社）と、その連携企業が空飛ぶクルマの試験飛行に注目が集まっています。2023年6月、AirX社は株式会社日本空港コンサルタンツ、株式会社 建設技術研究所、空港施設株式会社と共同で沖縄県伊平屋島での空飛ぶクルマの試験飛行を実施し、成功したと発表。飛行試験では、AirXが所有する空飛ぶクルマの「EHang216」が、沖縄県伊平屋村 米崎キャンプ場〜海を隔てた野甫港までの海上2地点間を飛行。飛行距離は往復約2kmとなりました。AirX社によると離島間の移動を目的とした実証は国内初で、海上を飛行して2地点間を移動する試験飛行の成功は国内のみならず、アジア初であるとのことです。これまでの飛行試験は、限定的なエリアの中でのものでしたが、今回の試験飛行は離島などにおける本格実装に向けた一歩となるでしょう。今後も、世界・日本での社会実装に向けた空飛ぶクルマの飛行試験の動きについて注目していきたいところです。参考元③：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000157.000028531.html（文・Haruka Isobe）

「空飛ぶ車」の飛行試験で安定した空中停止に成功

株式会社スタッコプラスは、施工事例を学習したAIが施工後の空間のイメージパースを作成する新サービスを開始しました。同サービスにより、建築プロジェクトが新たな次元へと進化すると期待されています。ラフスケッチや写真、0ベースからイメージパース作成株式会社スタッコプラスは、イタリアから輸入した特別な漆喰塗料を用い、日本独自の高度な施工技術で仕上げることで、美と機能性を兼ね備えた空間を提供する施工会社。各種イタリア漆喰を2種類以上組み合わせることはもちろん、国産の漆喰と組み合わせることで重厚感・デザイン性など、新たな意匠の壁面空間を創造しています。今回の新サービスは、同社の豊富な施工事例を学習したAIを活用し、施工後のシミュレーションを支援するというものです。このAIは、ユーザーの描いたラフスケッチや既存の建築写真、または0ベースから、施工後のイメージを事前にシミュレートし、完成イメージへのパースを自動的に作成することが可能です。伝統的な技術を学習したAIで、業界に新風を吹き込む株式会社スタッコプラスは、同サービスが各建材やインテリアメーカーに浸透することで、施工会社自体がデザインフェーズに関与することが可能になり、建築設計士のインスピレーションを掻き立てることができると考えています。現在、この学習モデルは、CIVITAI上にて無料で公開中。すべてのユーザーがこのリフォームサポートツールを活用し、理想の空間を具現化することが可能となります。また同社は、独自の学習モデルを作成したいと考えている企業をサポートする構え。そして、建築設計士との協働を通じて新たなアイデアを生み出し、日本の建築業界全体を活気づけていきたいとのことです。現代の技術と伝統的な技術が一体となった同サービスは、デジタル時代の施工業者の新たな在り方を提案するものとなるかもしれません。（文・Higuchi）

INTERIOR

理想の内装を瞬時に具現化　施工事例を学んだAIが完成イメージのパースを作成するサービス開始

株式会社データインサイトは、人が書くよりも早く・丁寧な記事を⽣成する、GPT-4活用のAIエージェント「tsubasa （ツバサ）」をローンチしました。読み手を意識したデジタルマーケティング「tsubasa」は、同社が独自開発したマーケティングを自動化するAIエージェントです。自律的にメディアを生成・運営することができ、人が書くよりも早く・丁寧な記事を生成できることが特徴です。大規模言語モデル（LLM）としてGPT-4を用いており、その他の大規模言語モデルにも応用が可能となります。「tsubasa」はターゲットを考慮し、内容選定・トンマナ調整・SEOキーワードの織り込みなど、読み手を意識したデジタルマーケティングを展開することができます。今後同社は、生成したメディアのマーケティング分析・考察も行い、また、分析結果からフィードバックを得てプロンプトをチューニングすることで、ABテストやマーケティングPDCAまでも自律的に行うAIエージェントを目指す方針です。「Hallucination」を抑えて正確性を担保昨今、注目されているGPT-4の各種LLMでは「Hallucination（ハルシネーション）」と呼ばれる学習データにない内容を聞かれた際にもっともらしい嘘をついてしまう現象が起こることが大きな問題とされています。問題視されている中、同社は法人向けAI・デジタルソリューションや独自の研究開発で培ってきたデータ解析・AI活用ノウハウを活かし適切にデータを活用することにより、「Hallucination」を抑えて正確性を担保した記事生成を達成し、商用化を実現しました。また、活用データは学習させずセキュアな取り扱いができること、生成記事はAIによる判定では人間が書いたものよりも人間らしいとの判定を得られることが特徴です。

人よりも早く記事を生成するAIエージェントが誕生　GPT-4を活用

抹茶ブランドを運営するWorld Matcha株式会社の米国親会社であるWorld Matcha Inc.は、シリーズAラウンドを開始し、ファーストクロージングとして、第三者割当増資によりUS$3.6M（約5億円）の資金調達を行いました。引受先は、デジタルガレージグループをリード投資家として、国内外のファンド、エンジェル投資家、事業会社、あわせて約30です。有機抹茶リーフと抹茶マシンを扱う逆輸入ブランド「より美味しいお茶をお客様へ届けたい」という思いから生まれた抹茶ブランド「Cuzen Matcha（空禅抹茶/くうぜんまっちゃ）」。2020年10月に米国カリフォルニアにて事業を開始し、2021年7月にアメリカからの逆輸入ブランドとして日本市場に登場しました。同ブランドは、希少な国産有機抹茶リーフ「碾茶（てんちゃ）」と、ボタンを押すだけで挽きたての抹茶を楽しめる「抹茶マシン」を世界にひろげようとしています。お茶生産者や地球環境に好循環を生みたい同ブランドが目指すのは、日本のお茶生産者や地球環境に好循環を生むことです。この20年ほどで、お茶の飲み方は急須からペットボトルへと移行。必要とされる茶葉にも変化があり、一番茶など高品質な茶葉の需要が減少したことで、一番茶の生産量や全国のお茶農家数は減少しています。そんな中、茶葉をまるごと食し、茶葉の美味しさと健康成分をダイレクトに味わえる「抹茶」に着目した同社。100％オーガニックの抹茶を、粉ではなく茶葉で届けます。その茶葉を「抹茶マシン」で挽いて楽しむ“良質な抹茶体験”を実現することで、世界市場での需要をつくり、生産者の経済的な安定を維持。お茶の生産技術と文化を守りたいとしています。また、茶葉で流通させることで飲料（液体）輸送時のCO2排出量を削減し、飲む直前に抹茶を点てることでペットボトルゴミを出さないこともポイントでしょう。約5億円調達、業務用マシン開発と販路拡大を加速同社はこのたび、約5億円を調達しました。この資金は、業務用マシンの開発・製造に充当。カフェやレストランなど家庭用マシンだけでは対応しきれていなかった市場の開拓を行います。また、販売対象国の拡大にも充当。米国と日本以外の地域での販売を加速することで、世界規模で抹茶の飲用を促進します。なお、現在は16か国へ出荷中。投資家のひとりである株式会社MEDIX 代表取締役CEOの塚本大地氏は、以下のようにコメントしています。「（World Matcha代表の）塚田さん自身がサントリー時代から長く第一線で関わってきた飲料領域かつ、抹茶という日本特有の強みが発揮できる領域で、グローバルに勝負を仕掛ける姿に共感し、微力ながら僕も応援 & 勉強させて頂ければなと思っています。（中略）昨年、ニューヨークに行った際、若者の間で抹茶専門店が流行している様子も見て、グローバルでのポテンシャルも感じています。」

抹茶を世界へひろげるWorld Matchaが約5億円調達、業務用抹茶マシンの開発を加速

NFTを活用したプロモーションが手軽にできるツール「Spread」を運営する株式会社nessは、NFTコミュニティ“Big Hat Monkeys”とともに、株式会社ゐきかたが運営・提供する音楽NFTプラットフォーム「Sound Desert」と連携してNFT配布システムの提供を開始しました。なお、今回の取り組みは株式会社NTTドコモ（以下、ドコモ）が運営する新規事業創出プログラム「39works」の協力もと行われたものです。NFTを駆使した音楽作品を展開「Sound Desert」は音楽アーティストやイラストレーターのプロデュース、NFT楽曲の制作支援・マーケティング支援、アーティスト間のマッチングなど、NFTを駆使した音楽作品の展開をアーティストと二人三脚で模索するプラットフォーム。サービス利用者に対しては楽曲NFTの販売、再生・コレクション環境、 NFTに付随した価値（ユーティリティ）の提供を行います。対応ウォレットはMetaMask、対応している決済手段はETH決済です。グッズと音楽NFTが購入できる今回の連携により、Sound Desertで販売中の楽曲NFTが、音楽イベントや展示会などのオフラインの場でグッズ購入とともに獲得することが可能になります。キャラクターグッズのOEM製造を行っているUTE株式会社協力のもと、Sound Desertに参画する様々なアーティストの楽曲のジャケットを印刷したレコード風のグッズが販売されます。イベントにてグッズを購入し、QRコードを読み取ると音楽NFTをGETできる…という仕組みになっているそうです。なお、購入可能イベントは2023年6月3日開催の「NFT ART TOKYO 3」と、7月1日開催の「NFT COLLECTION IN OSAKA Ⅲ」です。販売価格は2,000円～5,000円(税込)。レコードを探す「ディグる（Digる）」体験を、デジタルとリアルで楽しんでみてはいかがでしょうか。

レコードを「ディグる」体験をデジタルとリアルで　レコード風グッズのQRから音楽NFTが獲得可能に

株式会社アルタビスタライズは、AIとの英会話トレーニングを実現するAI英会話サービス「スピークエル」を発表しました。AIと対話を行うことで、実際に行われているコミュニケーションに近い感覚で英語力を磨くことができます。音声認識技術・自然言語処理を搭載「スピークエル」は、最新の音声認識技術やChatGPTの自然言語処理を駆使し、高い精度でユーザーの声を認識し、自然な音声で適切な応答を提供するAI英会話サービスです。「スピークエル」では、実際に存在するネイティブスピーカーと対話をするように英会話を練習することができます。また、リアルタイムにユーザーの文法のアドバイスや評価を提供し、自然な発音や表現力の向上に焦点を当てて継続的な改善を促します。組み合わせパターンは4,205通り！「スピークエル」では、29カ国、145の職業を組み合わせて希望に合う業界や国の特徴を持つAIと会話をすることができます。組み合わせパターンは4,205通りもあります。実際に会話をする相手はAIなので、良い面も悪い面も感情にとらわれることなく、常に柔軟に対応してくれます。そのため、ユーザーは恥ずかしがらずに好きなことを好きなだけ話すことができるでしょう。また250以上のトークテーマを用意しているため幅広いジャンルの会話にチャレンジすることが可能です。このようなシミュレーションと改善を繰り返していくうちに、ユーザーは自信を持って英語を話すことができるでしょう。80以上のAIキャラクター「スピークエル」は、試行錯誤の結果、AIとユーザーとの過去数ターンの会話を参照し、文脈を維持しながら最善のレスポンス速度を提供しています。予約なし！24時間いつでも利用可能「スピークエル」のようなAI英会話の利点はなんといっても、24時間いつでも利用できることです。レッスンの予約は必要ないため、自宅など好きな場所から都合の良い時間に、やる気が出た瞬間に英会話の練習が可能です。例えば、朝活や退勤後の自主学習に使うといった、生活シーンに合わせたシームレスな学習体験を提供できます。さらに、一般的な英会話に比べてコストが低いため、経済的な負担を気にすることなく、英語のアウトプットの回数を増加させることができます。時間・場所にとらわれず、コストを抑えながら英会話を学びたい人は、一度利用してみてはいかがでしょうか。参照元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000013218.html（文・我妻歩実）

AIと対話する英会話サービス「スピークエル」発表　29カ国、145の職業パターンを用意

株式会社Preferred Robotics（以下・PFRobotics）は、家庭用自律移動ロボット「カチャカ」を、2023年5月17日に発売しました。ドッキングした家具をスムーズに運搬カチャカは、PFRoboticsと親会社である株式会社Preferred Networks（以下・PFN）の技術を駆使した、家庭用自律移動ロボット。AI技術を搭載しており、人の声や専用アプリの指示でスムーズに室内を移動しながら、ドッキングした家具を指定された場所まで運ぶことが可能です。また、カチャカはプロダクトデザイナーの鈴木元氏とデザインイノベーションファームTakramにより、あらゆる住空間に自然と馴染むデザインに仕上げられています。さらに、タイマー機能で毎日同じ時間に本や薬が運ばれてくるといった設定による「習慣化」のサポートや、在宅時間の増加で顕在化した「名もなき家事」の解消、また子どもが楽しんで片付けを覚える手伝いをするなど、様々な用途で活躍します。床面の障害物を避け、目的地まで素早く移動PFRoboticsは、多様で変化の大きい居住空間でもカチャカが自己位置を把握できるよう、独自のグラフベースSLAM（自己位置推定とマッピング）技術を開発。同技術により、カチャカはカメラ、LiDAR（レーザー光を用いたセンサー）、車輪から、自ら自己位置を推定して地図を作成し、迷うことなく正確に家具を運びます。また、カチャカは床面の障害物回避機能や、様々なセンサー情報を統合したナビゲーション技術を実装しています。これにより、床面の障害物にぶつからず、スムーズに素早く移動することが可能です。人や家具を区別してリアルタイム検出カチャカは、フロントカメラとバックカメラで取得した画像から人や家具を区別し、リアルタイムに検出します。さらに、カチャカが専用家具の下に潜り込んでスムーズに連結・運搬できるよう、PFRoboticsは独自のドッキングユニットを開発。カチャカ1台で複数の専用家具を認識して移動させることができます。音声ショートカット機能を搭載PFRoboticsはさらに、特定のアクションを事前に指定した短いフレーズで指示できる「音声ショートカット」機能を実装。これによって、カチャカへの指示出しがより簡単になりました。例えば、「ねえカチャカ、持ってきて」というフレーズで、「キッチンシェルフをダイニングまで運ぶ」というアクションの指示が可能になります。株式会社Preferred Roboticsについて自律移動ロボットの研究、開発、製造、販売を行うPFRoboticsは、深層学習などのAI開発スタートアップであるPFNの子会社として2021年11月に設立されました。PFRoboticsは、PFNと共に目指す『すべての人にロボットを』を実現すべく、PFNが強みを持つ深層学習技術とスーパーコンピュータを最大限に活用し、人の役に立つロボットの提供を目指しているとのことです。参照元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000005.000115855.htmlブランドサイト： https://kachaka.life公式オンラインストア： https://store.kachaka.life

音声に反応し家具を動かす家庭用自律移動ロボット「カチャカ」が登場

gooddaysホールディングス株式会社は、同社の子会社であるオープンリソース株式会社が提供する「Redx（リデックス）クラウドPOS」が、株式会社ロフトに導入されることを発表しました。誰でも簡単に使えて導入しやすいRedxクラウドPOSは、わかりやすいUI・UX設計になっており、研修不要で初めて使用する人でも迷うことなく操作することができます。また、業務モジュールの組み合わせにより、標準サービスとハードウェアの自由な選択が可能です。これにより、導入コストと維持コストの従来比半減を目指せます。さらに、標準サービスと必要最小限のカスタマイズにより、大手企業や大規模店舗にも適用可能です。トライアル導入後、ロフト全店へ導入生活雑貨専門店ロフトは、多様なロケーションや店舗面積に合わせた出店、新店舗への移転、小型店やコスメロフトなどの積極的な多店舗化戦略を推し進めています。ロフトでは、ローコストかつ変化にも素早く対応できる「RedxクラウドPOS」を2022年11月より一部ロフト店舗にてトライアル導入していました。そして、今後の成長に向けた戦略への対応、業務効率化（DX推進含む）、コスト削減の視点から、今回全店への導入を決定しました。なお、ロフトのような大手・大規模店でのクラウドPOS導入の実現は初めての取り組みとされています。オープンリソース株式会社についてオープンリソース株式会社は、創業以来、「お客様の課題を解決すること」「期待を超えるソリューションを提供すること」を基本的価値観として掲げ、これまで20社以上の大手量販店、百貨店、専門店に対するPOS、店舗業務システムの導入、維持を担当。導入企業の課題をもとに完全クラウド型でオペレーションの容易性、導入維持コストの半減、ネットとリアルの容易な融合を実現する、Redxサービスビジネスで流通小売業へ変革を起こすべく展開中です。参照元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000012.000046420.html（文・杉本 旭）

ロフト、研修不要で簡単に操作できる「RedxクラウドPOS」を全店舗に導入

ヒビノ株式会社（以下・ヒビノ）は、大型のバーチャルプロダクション撮影に特化したLEDディスプレイ・システム「Ruby2.6F」のレンタルを開始しました。「Ruby2.6F」とは「Ruby2.6F」は、極めて反射の少ないマットな表面と優れた色再現能力で、高品質なバーチャルプロダクションを実現するROE Visual製ハイエンドLEDディスプレイ・システムです。ヒビノは、同システムを世界に先駆けて導入し、現在放送されている大河ドラマ『どうする家康』（NHK）の撮影より運用を開始しています。今後、同社はクリエイターの創造性と映像表現の自由度を高め、環境負荷の低減に資するバーチャルプロダクション「インカメラVFX」の活用を推進することで、映像制作業界のさまざまな課題解決に貢献するとのことです。バーチャルプロダクション「インカメラVFX」とはバーチャルプロダクションとは、LEDディスプレイ・システムを使用して撮影する技術です。CGの仮想空間や実写の映像をLEDディスプレイに映し、その前の被写体と合わせて撮ることで、自然な合成映像をリアルタイムで作成します。最新のバーチャルプロダクション技術である「インカメラVFX」では、位置センサーを備えたカメラの動きに3DCGを連動させ、映像をリアルタイムで変化させることにより、リアルな奥行き表現を持つ合成映像を撮影することができます。場所や天候に縛られずに撮影できるインカメラVFXは、高い合成品質による自然な映像表現や、場所や天候、時間の制約を受けない撮影が可能です。また、エキストラの削減やポストプロダクション編集の負荷軽減、大規模なスタジオセットをLEDディスプレイに置き換えることによる廃棄資材の削減などの特徴があります。よりリアルな映像を低い負荷で実現する、映像制作業界の課題を解決する新しい映像制作ワークフローとして、CM、ミュージックビデオ、テレビ番組などでの導入が広がっています。大河ドラマ『どうする家康』における導入実績『どうする家康』は、戦国時代の景色を変えるためにバーチャルプロダクションを取り入れ、時代劇の映像表現を革新した作品です。ヒビノはバーチャルプロダクション企業として、本作の撮影に最適なシステムを企画し、レンタルおよびオペレーションを担当しています。本作では、従来の大河ドラマでオープンセットや野原、森林などを使ってロケーション撮影されていたシーンをスタジオで撮影。バーチャルプロダクションを活用することで、各国の文化の違いや変化、空や城下町の空気感をドラマチックに表現することが可能になりました。今後、ヒビノは新しいカメラトラッキング・システムを組み込んだインカメラVFXの検証を進めていくとのことです。（文・杉本 旭）

大河ドラマにも導入、LEDディスプレイシステム「Ruby2.6F」がレンタル可能に

本稿は、森 和吉氏（株式会社吉和の森・代表取締役）による寄稿記事です。高い広告効果を求めて、Twitterなど企業アカウントを運用する際に重要となるデジタルマーケティングの基本について、ご寄稿いただきました。炎上は怖くない！“荒らし”投稿者の割合は「1.1%」の事Twitterを運用する上で悩みのタネとなる“炎上”。Twitterにはリツイートというツイートをシェアできる機能があるため、他のSNSに比べても“炎上”しやすいことは事実です。“炎上”を恐れてTwitterアカウントの開設をためらうクライアントもいます。でも、待ってください。「だからTwitterをやらない」のは大きな機会損失です。Twitterはやるべきだと私が考える理由をふたつご説明します。ひとつは、“炎上”や“荒らし”を企てるユーザーはごくごく少数だということ。経済学者で、ネットメディア論者としても高名な山口真一氏による『統計分析が明らかにする炎上の実態/対策と ネットメディア活用方法』という農林水産省HPで公開されている資料によると、炎上に関する投稿を行ったことがある人の割合はわずか1.1%だといいます。炎上投稿は目立つために多く見えますが、発生確率としては非常に低いので過度に恐れる必要はないということです。もうひとつの理由は、自社のTwitterアカウントがないと“炎上”を抑える手段がないこと。他者発信によって自社に関する“炎上”が発生した場合、こちらの言い分を発信する場がない。つまりケンカにたとえれば“殴られっぱなし”という状態で、ますます自社の評判を落とすことになってしまいます。“炎上”が発生したときは、当事者の速やかな情報発信による“消火活動”がとても重要です。“炎上”案件へのお詫びや状況説明などの対応、さらに企業としての方針説明や、調査結果などを閲覧者の理解や納得を得られるようにしっかりと謝罪や説明をする必要があります。しっかりとした対応を取ることができれば、“炎上”で落ちた評判を取り戻すだけでなく、逆に好印象を与えることも可能です。初動が大事な“炎上”対応、そのためにも自社のアカウントは持っておくべきです。それでも“炎上”は怖いですよね。できれば避けたいし、万が一起きてしまったら最小限の被害・損害に留めたいところ。そのためには4点の“炎上防衛策”を意識してみてください。１）「センシティブな話題」には触れない企業アカウントでのツイートでは、センシティブな話題には極力触れないようにしましょう。政治や時事問題、宗教やセクシャリティに関する投稿は炎上しやすいので注意してください。２）炎上が起きても「消さない」自社が投稿したツイートから炎上が起きた場合、つい担当者だけの判断で当該ツイートを消してしまうことがあります。しかし、それは逆効果。さらなる“炎上”に繋がります。まず混乱を招いたことを謝罪し、速やかに対応することで、誤解を解いていきましょう。３）「アクティブサポート」を行うユーザー発信による“炎上”を避ける方法として、商品・サービスについて投稿されている内容を、企業自らが探して個別に対応する「アクティブサポート」と呼ばれる対応があります。ユーザーのクレームをいち早く発見し、先手を打って不満やクレームを解消するリプライを書き込みます。４）「コンテンツモデレーション」を実施するコンテンツモデレーションとは、ユーザーなど他者が書き込んだコンテンツをモニタリングする業務のこと。“炎上”の火種となりうる書き込みを早期に発見して、収束を図ります。AIやツール、有人による監視を外部のサービスを用いて行うことが一般的です。これらを頭に入れて、ぜひTwitterの運用にトライしてください。心がポキっと折れてしまう前に！投稿を継続させる秘訣とは？Twitter含め、SNSは投稿の継続が命。書き込みを続けていても、なかなかフォロワーが増えない、成果が出ないことが続くとアカウント運用を続けるモチベーションは低下してしまいます。私の周囲でも、途中で運用を断念してしまう方が多く見受けられます。SNSを継続することは難しい。もし、あなたに投げ出した経験があっても、恥ずかしがる必要はありません。だからこそ、やるならば継続は必須。投稿を続けていくための工夫をふたつご紹介します。ひとつは、さまざまなSNSに投稿して“箸休め”をすること。Twitterのみに毎日書き込んでいるとどうしても飽きてしまいます。合間にInstagramやTikTokなど他のSNSへの投稿をすることが気分転換になり、飽きを防げます。文章、写真、動画など、投稿先によってやるべきことが変わるので毎日の投稿を続けやすくなります。さらに複数のSNSの活用することで顧客接点が広がり、集客効果が高まります。もうひとつは、デジタルマーケティングの専門家とタッグを組むこと。SNS運用について具体的なアドバイス、たとえばSNSのトレンドに基づいて投稿するべき内容を教えてくれます。トレーニングジムのパーソナルトレーナーをイメージしてもらうといいかもしれません。SNSの運営は、上司をはじめ社内の人たちにその大変さが伝わりづらいもの。専門家はアドバイスだけでなく、あなたの苦労を理解して「頑張っている」「もう少し頑張ろう」といった応援をし、伴走してくれるので、継続の力になります。必要があれば、第三者の視点で上司らにあなたの重要性を説明してもらうことも一案です。周りの理解が深まれば仕事自体がスムーズになり、続けやすくなるはずです。デジタルマーケティングの真実　「魔法の杖＝×」「魔法の薬＝◎」デジタルマーケティングは、ほぼ無料で誰にでも対応できて、成果を出すことができます。しかし、多くの人が「これは魔法の杖」と誤解しているのではないでしょうか。デジタルマーケティングを始めれば、すぐに集客できて、売上が上がり、ブランド力が高まり、いい人材が集まってくる……そんなに都合がいいわけがありませんね。デジタルマーケティングに成功している会社は確かにありますが、氷山の一角です。成功事例ばかりが目に付きますが、実際は遥かに失敗している会社の方が多いのです。失敗した会社は声高に「失敗した！」なんて叫びません。デジタルマーケティングは、魔法の「杖」というより魔法の「薬」というべきでしょう。用法・容量を守って正しく使うことで、初めて成果が得られる手法なのです。一昔前は、テレビ・ラジオ・新聞・雑誌という、いわゆる四大メディアに莫大な費用を投じるしか方法がありませんでした。今ではスマホで撮影した画像や動画を使って、誰でもSNSへ投稿して魅力を発信することができる時代になりました。かつてのように莫大なコストをかけなくても、大きな広告効果が得られるチャンスはいろいろなところに転がっています。本記事でご紹介したTwitter“炎上防衛策”やSNS運用を継続するノウハウなどを用いて、必要以上にSNSを恐れることなく企業アカウントを活用してみてはいかがでしょうか。＜著者プロフィール＞森　和吉（もり・かずよし）株式会社吉和の森 代表取締役ウェブ解析士マスター、チーフSNSマネージャー青森県八戸市出身。1970年生まれ。2019年11月に、デジタルマーケティング、Webサイト制作、ITコンサルティングを行う株式会社吉和の森を起業。Webを使った集客、アライアンス提案、サービスの立ち上げ・運用、業務改善を得意とするデジタルマーケター。さまざまな業態・業種の事業案件を手掛けている。2022年12月に『日本一詳しいWeb集客術「デジタル・マーケティング超入門」』を出版。

炎上は怖くない？企業SNSアカウントを運用する秘訣とは

ヤマハ株式会社（以下、ヤマハ）は、ヘッドホンの新製品として、楽器演奏用ワイヤレスヘッドホン『YH-WL500』を5月から発売します。『YH-WL500』は、ミュージシャンのために特別に設計された楽器演奏用ワイヤレスステレオヘッドホンです。同社の独自技術が可能とした再生遅延0.004秒以下の高速ステレオ通信により、有線ヘッドホンと遜色のない演奏体験を提供します。わずか0.004秒以下の超低遅延を実現標準的なリスニング用のBluetoothヘッドホンの再生遅延は約0.1秒から0.2秒程度とされています。しかし、シビアなタイミングが要求される楽器演奏において許容できる遅延ではないため、Bluetooth接続を用いたワイヤレスヘッドホンは楽器演奏用には不向きとされてきました。そこでヤマハは、100%子会社であるYamaha Guitar Group, Inc.のブランド「Line 6」が長年培ってきたワイヤレス技術と当社のオーディオ技術を結集し、独自の高速ステレオワイヤレス通信技術を開発。再生遅延わずか0.004秒以下という超低遅延を実現しました。演奏のタイミングや感触を損なわず、有線接続したヘッドホンと遜色のないストレスフリーなワイヤレス演奏体験をプレーヤーにもたらします。手軽に楽しめる楽器演奏に最適化されたサウンドギターアンプやマルチエフェクター、電子ピアノといった幅広い電子楽器・音響機器に備わるヘッドホン端子に『YH-WL500』の台座部を有線接続するだけで、最適な無線チャンネルが自動で設定されます。さらに、ヤマハの楽器を用いて研究とチューニングを重ね、楽器演奏に最適化された高音質なステレオサウンドを実現。また、『YH-WL500』はセミオープン型デザインを採用しているため、長時間使用しても疲れにくく、演奏に没頭することができます。楽曲の練習にも！Bluetooth接続との同時使用『YH-WL500』はBluetooth接続機能を搭載しているため、スマートデバイスなどと接続して音楽を楽しめるのはもちろん、音楽を再生しながら自分の演奏をヘッドホンで同時に聴くことができます。伴奏に合わせて練習したり、好きな楽曲に合わせながら演奏したりするなど、自由に楽しめます。PR TIMES：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000701.000010701.html（文・我妻歩実）

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