聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタルが、「ニールセン デジタルコンテンツ視聴率（Nielsen Digital Content Ratings）」のパネルベースのデータと、スマートフォン視聴率情報「ニールセン モバイル ネットビュー（Nielsen Mobile NetView）」のデータをもとに、オンラインショッピングサービスとフリマサービスの利用状況を発表した。2019年4月の月間利用者数は、オンラインショッピングサービスでは「アマゾン（Amazon）」が5,000万人、フリマサービスでは「メルカリ」が2,200万人を突破し、各サービスでの利用者数トップとなった。
2019年4月時点のPCとスマートフォンの重複を除いたオンラインショッピングサービスの利用者数は昨年4月に比べ、アマゾンが5,004万人（昨年同月比10%増）、「楽天市場」が4,804万人（同8%増）、メルカリが2,216万人（同33%増）、「ラクマ」が1,115万人（同34%増）とオンラインショッピングサービス、フリマサービスともに伸びており、楽天市場を除く3社では、前年同月比2桁の増加。これら4つのサービスではいずれもスマートフォンのみの利用者が増えており、アマゾンと楽天市場は、昨年同月時点でパソコンからの利用者数が約3割いたものの、パソコンからの利用者数は全体の増加傾向に反して減少しているという。
また昨年からECサービスの全体的な傾向として利用者の平均年齢が上昇。このほかアマゾンは男性、楽天市場は女性の割合が多かったが、楽天市場は男性の利用者が、アマゾンは女性利用者が増加し、両サービスの利用者属性が近づいているという。
ニールセン デジタルのシニアアナリスト山腰知美は「ECサービス利用者の平均年齢が全体的に上昇しており、若者だけでなく中高年層も使用する割合が高くなってきていることがわかりました。このような変化から今後、ECサービスはスマートフォンから誰でも気軽に利用する傾向がますます強まっていくと考えられます。各ECサービス事業者は自社ユーザーの購買行動を把握するとともに、自社・競合ECサービスの訪問者の特徴を定期的に把握し、動向を理解した上で戦略を立てていくことが重要だと言えるでしょう」とコメントしている。
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