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米パタゴニアの不買キャンペーン 今年も

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パタゴニアのブラック・フライデーのイベント告知(写真提供=パタゴニア)

米国最大の商戦となる年末ホリデーセールが、感謝祭(米国では11月の第4木曜日)の翌日「ブラック・フライデー」(小売りが黒字になることが言葉の起源)から本格的にスタートする。環境保護の旗手として知られるパタゴニアは、街やモールが買い物客であふれる日を前に、昨年は「使い古した服に愛着を持ち、無駄な消費をしない」ブラック・フライデーの不買キャンペーンをユーチューブ(動画サイト)を通じて展開したが、今年は使用しなくなったものを他の人に使用してもらう、さらに踏み込んだキャンペーンを実施する。

パタゴニアは、13年度に設立された「2000万㌦の基金」を通じ、不用になったものを交換できる場をネット上に開設した企業、ヤードル(サンフランシスコ)に投資。ヤードルは、「新しく購入する物は、現在の4分の1で十分」とし、余分な物を買わないことで、二酸化炭素、水などを削減できるとする。家庭などに眠っている、使用可能な道具、服、玩具、エレクトロニクス機器などから不用の物を引き取り、そのクレジット(得点)で、必要なものを買ってもらう、という趣旨で始まった企業だ。

共同創始者でCEO(最高経営責任者)のアンディ・ルーベン氏は、元ウォルマートのサステイナビリティー(持続可能性)担当主幹でもある。今回、知名度の高いパタゴニアが後ろ盾になることで、ユーザー数も扱いアイテムもグーンと増えることが予想される。

ブラック・フライデーには、 全米で8店舗のパタゴニアのショップで、使い古したパタゴニアの服などを持ち寄る交換イベント(ヤードル主催)が行われ、パタゴニアは飲食物などを提供する。

「2000万㌦の基金」は、ビジネスを通じて環境破壊を食い止め、良い方向に転換させる革新的な企業を援助する基金。パタゴニア創始者のイヴォン・シュイナードさんは「資源を使い切るのでなく自然と共に歩む」起業家やイノベーターの成功を援助する考えだ。
(サンフランシスコ=立野啓子通信員)

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