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経営環境が厳しいときこそ、事業の"目的"を確認すべき

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「PDCA」。ひと頃から、このキーワードをよく耳にするようになった。PLAN(計画)、DO(実行)、CHECK(検証)、ACTION(改善)というサイクルを回し、事業改善につなげる考え方だ。仮説も検証も無く、これまでやってきたことを漫然と繰り返すより、PDCAを意識し、自らを絶えず客観的に捉えて事業精度を上げるようにした方が、当然科学的に物事を進められるし、成果も上がりやすくなる。
ただ最近、記者としてはPDCAの前提には、そのサイクルを回す担い手の〝意志〟そのものが不可欠だと感じている。なぜなら、自社や担当事業、チーム、売り場をどうしたいのか、誰に何を売りたいのか、という明確な目的が無ければ、サイクルを回す根拠が無くなってしまうからだ。
経営環境が厳しくなればなるほど、売り上げや利益といった目先の数字に追われがちだが、「数字を作る」ために提供された商品やサービスほど、魅力を感じないものが多いし、作り手・売り手のモチベーションも持続しない。事業の必要性や社会的意義、仕事自体を個人としてどう良くしていくかといった、WILLを各人で持つことが求められている。(潤) (2016/10/07)

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