■全米77都市のショッピングセンターをモニターしている不動産調査会社レイス社によると、2018年第４四半期（10月～12月期）のモール空室率は9.0％となった。9.0％の空室率は2011年第４四半期以来、約７年ぶりの高さとなっている。前期の9.1％から0.1ポイント下降したものの、前年同期の8.3％からは0.7ポイントの上昇となっている。
モール空室率はリーマンショック後、2011年第３四半期（７月～９月期）にピークとなる9.4％を記録し、それ以降は緩慢な回復基調にあった。これが店舗閉鎖が相次いでいることで2016年から反転し、空室が増えているのだ。
昨年はモールの核テナントとなっていた老舗デパートメントストアのボントン・ストアズがチャプター７（連邦倒産法第7章）で清算し256店舗をスクラップしたことや、シアーズが不振を理由に相次いで店舗閉鎖に踏み切っていることがある。シアーズは昨年だけでも傘下のＫマートを含め200店近くを閉鎖した。70年前に創業したトイザラスと傘下のベビーザラスが昨年６月、全735店の清算手続きを完了したことも影響した。
今年に入っても閉店やスクラップのニュースが続いている。
婦人服チェーンでモールなどに出店するチコスＦＡＳは先月、向こう３年間で250店舗を閉鎖すると発表した。同社は北米に1,400店以上を展開しており、2017年にも43店舗を閉鎖しているのだ。チコスの既存店ベースは直近で10.2％の落ち込みだ。追加閉鎖も捨てきれない。
先月倒産したデパートメントストアのショップコは251店舗をスクラップする。企業清算したボントン・ストアズの競合でもあったショップコも３分の２となる過半数の店をたたみ再建を目指すのだが前途は厳しい。ボントンと同じ道を歩んでも不思議ではない。
ティーンや若い女性向けのファッションを扱うシャーロット・ルッセ（Charlotte Russe）も今月初め連邦破産法第11条を申請し倒産した。49州に500店以上をモールにテナント出店しているショーロット・ルッセも100店舗近くとなる94店をスクラップするのだ。
閉鎖する店舗数では際立っているのが子供服チェーンのジンボリーだ。ジンボリーは先月、２度目の破産法を申請した。ジンボリーは２年前の倒産時には、当時の1,280店のうち375店を閉鎖した。再建のメドが立たないことで傘下の店舗を含め、残り900店すべてをスクラップとの話も出ているのだ。ジンボリーがトイザラスの後を追うことも否定できない。
事業清算直前まで追い込まれたシアーズの問題もある。シアーズ・ホールディングスの前ＣＥＯエドワード・ランパート氏が自身の運営する投資ファンドを通じて425店舗を買い取り事業を続けるのだ。シアーズに低迷に追いやったランパート氏本人が再建の舵を取るのでは、シアーズの先行きは非常に厳しい。近い将来、全店閉鎖となるとの見方が一般的だ。
今後もチェーンストアによる倒産や大量閉鎖のニュースが続くのだ。ショッピングセンターの空洞化を避けるのは難しい。
⇒こんにちは！アメリカン流通コンサルタントの後藤文俊です。以前、クライアントから失敗事例として「シアーズもしくはＫマートを見ておきたい」とのリクエストがありました。が、丁寧にお断りしました。わざわざ時間を使って見るほどでもないからです。多くが限られた時間しかありませんので、一つでも多く流通ＩＴの世界最先端を体験してもらいたいと思っています。それでも視察する店の隣に、たまたまシアーズがあったことで、立ち寄る機会のあったクライアントもいました。シアーズを見学して参加者から出てくる言葉は「なんだ、これ？」。シアーズは何年もかけてド素人が作ったお店に成り下がっているのです。小売や流通のベテランからすれば、失敗事例として参考にもならない店になっています。で、シアーズをここまで衰えさせた張本人が再建を果たそうとするのです。シアーズ・ホールディングス前ＣＥＯエドワード・ランパート氏が運営する投資ファンドを通じて425店舗を買い取って事業を継続するのです。噴飯物ですね。
今の消費者は売り場で買い物をしなくなっています。シアーズは売り場にもなっていません。小売業界ではマイナスとマイナスをかけても、どマイナスで大量閉鎖！
後藤文俊
