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百貨店5月の売上は営業再開で若干回復、インバウンドはダメージが継続

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 三越伊勢丹ホールディングス、高島屋、エイチ・ツー・オー リテイリング、J.フロント リテイリング、松屋の主要百貨店5社が6月1日の今日、5月の売上速報を発表した。5月中旬から段階的に全館の営業を再開した店舗もあり、全社ともにマイナス幅は前月より若干の回復傾向を見せた。

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 各社の売上高の前年同月比は既存店ベースで、三越伊勢丹ホールディングスが78.1%減、高島屋が62.9%減、エイチ・ツー・オー リテイリング(阪急阪神百貨店)が64.1.%減、J.フロント リテイリング(大丸松坂屋百貨店)が72.7%減、松屋(銀座本店)が91.9%減だった。全社ともに免税売上は引き続き9割減の厳しい状態が続いている。

 エイチ・ツー・オー リテイリングの売上高では、店舗を休業していた5月21日までの前年比が都心店で92%減、郊外店で49%減に対して、21日以降は都心店が24%減、郊外店が12%減と想定以上の回復だったという。営業再開後はECを利用しない高年齢層による化粧品のまとめ買い、日傘や帽子の購入のほか、春のギフト需要がずれ込んだことで贈り物商材の動きが目立った。阪急メンズ大阪ではモードファッションのカテゴリーが好調。また、4月の売上高が前年比298%と好調だったECは、阪急うめだ本店「ワールドティーフェスティバル」や阪神本店「阪神大ワイン祭」など、毎年店頭で人気の催事をオンラインで開催したことが後押しとなり、5月の売上高は前年比355%とさらに伸長した。

 高島屋グループは27日から都内を含む全ての店舗の営業を始めた。関西エリアや都内の店舗の売上高が前年比約6割減なのに対して、都心に先駆けて営業を再開していた高崎店、岡山店、岐阜店は4割程度の減少にとどめた。

 三越伊勢丹ホールディングスの百貨店では各地域の緊急事態宣言解除に伴い、5月16日から11店舗の営業を順次再開。25日の特定警戒都道府県の宣言が解除されたことで函館や札幌の店舗も営業を始め、三越伊勢丹による伊勢丹新宿本店など6店舗は、主要百貨店では最も遅い30日に営業を再開。食品、化粧品、子ども用品など購入目的が明確な客が多かったという。三越伊勢丹オンラインは5月7日から再開しており、5月の売上は前年同月比約1.4倍と好調に推移。食品やライフスタイル関連用品が特に伸長したほか、在宅時間の充実を目的にキッチン雑貨や家電、フィットネスアイテムが人気だったという。

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