ZOZOテクノロジーズの研究開発組織ZOZO研究所と早稲田大学データサイエンス研究所、上智大学理工学部山下遥助教率いる山下研究室は、機械学習の実応用分野における共同研究を開始した。研究名称は、「機械学習に基づく消費インテリジェンスの獲得とビジネス応用」で、2021年4月から開始されている。Eコマースにおける機械学習技術の研究を進めることで、ZOZOグループが運営する各種サービスの品質向上に取り組む。

　研究名称にも含まれる「消費インテリジェンス」とは、データ分析を通じて消費者を総合的に理解する知見のこと。Eコマースがその核を担うZOZOグループにおいては、その将来性を担う知見と言っても過言ではない。しかし既存の機械学習技術において、現段階では「データに基づいた精度の高い結論を導くことができたとしても、結論を導くまでの論理を明らかにすることができない」という課題が存在する。人間が与えたマニュアルではなく、自ら判断基準やその根拠を学んでいくAIだからこそ生まれてしまうこの問題は「ブラックボックス問題」とも呼ばれている。この「ブラックボックス問題」を無視したままAIのサービスへの応用を続けてしまうと、何か問題が生じた際にその原因特定と改善策の検討ができない。そのためこの問題は、AIのビジネス応用を目指すシーンにおいては極めて不都合な性質として問題視されている。

　今回のZOZO研究所、早稲田大学、上智大学による共同研究では、この「ブラックボックス問題」の解決策を探るべく、「AIによる意思決定の根拠や理由を可視化する技術の開発」といった研究が行われる。機械学習が結論を導く際の論理が解明され、不具合が発生した際の迅速な解決が可能になったり、Eコマースのサービスが向上したりと、この研究がもたらすであろう様々なビジネスインパクトに期待がかかる。