ユナイテッドアローズが持株会社体制への移行検討　事業多角化で“高付加価値提供グループ”へ

　ユナイテッドアローズが、今年10月を目途に持株会社体制へ移行することについて検討を進めていると発表した。業容と顧客層の拡大を目的に、ファッションを軸とした既存ドメインでの成長に加え、アパレル以外の領域への進出も視野に入れる。持株会社化を通じて、事業の多角化やM&Aを推進する考えだ。

　ユナイテッドアローズはワールドの支援を受け、元ビームスの重松理氏らによって1989年に設立。「ユナイテッドアローズ（UNITED ARROWS）」や「ビューティー＆ユース ユナイテッドアローズ（BEAUTY＆YOUTH UNITED ARROWS）」「ユナイテッドアローズ グリーンレーベル リラクシング（UNITED ARROWS green label relaxing）」といったセレクト業態に加え、「イウエン マトフ（AEWEN MATOPH）」や「ロエフ（LOEFF）」「シテン（CITEN）」「マルゥ ユナイテッドアローズ（MARW UNITED ARROWS）」といったオリジナルブランドにも注力している。近年はポートフォリオの整理を進めており、連結子会社で業績の苦戦が続いていた「コーエン（coen）」を今年3月に売却予定のほか、2021年春夏シーズンに始動したビューティー＆ユース初のアウトドアレーベル「コティ（koti）」を2025年秋冬シーズンに終了。一方で、2024年に靴磨き店「ブリフトアッシュ（Brift H）」を運営するブーツブラックジャパン（BOOT BLACK JAPAN）を完全子会社化しており、ユナイテッドアローズとして2006年のフィーゴ以来18年ぶりのM＆Aとなった（※フィーゴの全株式は2021年3月末に譲渡）。2025年3月期の連結業績は、売上高が前期比12.4％増の1509億円、営業利益は同18.5％増の79億円。

　同社は2033年3月期を最終年度とした長期ヴィジョンとして「美しい会社 ユナイテッドアローズ、真善美を追求し続けることでサステナブルな社会の実現に貢献し、お客様に愛され続ける高付加価値提供グループになる」を掲げている。松崎善則社長は、FASHIONSNAPのインタビューの中でも、2026年の展望に関して「アパレル業界はまだプレイヤーが多いので、今後も再編が起きるでしょう。その中で、我々が主体となって仲間を増やしていきたい」とM＆Aに対して積極姿勢を示しており、自社開発が難しい領域に関しては前向きに検討する旨を述べていた。2月5日には持株会社化の検討と併せて、「テルマ（TELMA）」の事業を取得したことを発表。これに伴い、新子会社「株式会社TELMA」を設立した。

　ユナイテッドアローズは持株会社化することで、M＆Aを含む事業の多角化、持株会社が個別事業の業績管理を行うことによるグループ経営の高度化、ガバナンスの強化、子会社経営の自立性の向上が図れるとしている。現在は持株会社体制への移行は検討段階とし、詳細については決定次第改めて発表するという。

関連記事

【トップに聞く 2026】ユナイテッドアローズ松崎善則社長　「販売力」を強みに業績堅調　M＆Aに積極姿勢

BUSINESSトップに聞く