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アシックス、“イヤー・オブ・アジア”で東南アジア攻略 バドミントンに期待

神戸のアシックス店舗外観

Image by: ASICS

神戸のアシックス店舗外観

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 アシックスは連結売上高8109億円(2025年12月期実績)のうち、約4.6%を占める東南アジア事業について、今後の強化策を発表した。同社の強みであり、東南アジアでも若い世代で参加人口が増えているというランニングカテゴリーに引き続き注力すると共に、同地域で支持の高いスポーツであるバドミントンやサッカーについても、国別の状況を見ながら強化を進める。また、東南アジアでブランド力の高い「オニツカタイガー(Onitsuka Tiger)」については、東京、パリ、ロンドンに続くグローバル旗艦店の出店を目指す。

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日本事業に次ぐ高収益エリア

 アシックスは、2026年を“イヤー・オブ・アジア”と位置付けている。9〜10月に名古屋で開催される総合スポーツ大会の「アジア競技大会」を切り口の1つに、今後人口増加とGDP拡大の両面が見込まれる東南アジア事業の強化を進める。

 同社の過去4年間の東南アジア事業の年平均成長率は52.9%で、2025年12月期の営業利益率は22.8%と、日本事業に次ぐ高収益体制となっている。国別売上規模は、一番大きな国がシンガポールで、2025年12月期で7500万米ドル(約120億円)弱。次いでマレーシア、タイ、インドネシアの順だ。「東南アジアと一括りにするのではなく、国ごとに状況を見ていく。売上高1億ドルにどこの国が最も早く到達できるか社内で競い合っている」と、アナリストや報道陣向けの説明会に登壇した廣田康人会長CEOは話す。

 アシックスの核であるランニングカテゴリーでは、高額な高機能シューズに注力。東南アジアは国ごとに外資規制の有無などが異なるが、規制の緩いシンガポールやマレーシアでは直営店やECを主販路にすることで、高い利益率につなげている。また、シドニーマラソンなどで奏功しているマラソン大会の参加登録から大会当日まで消費者と接点を持ち続ける“ランニングエコシステム”の仕組みを、各国の有力マラソン大会に導入。それにより、大会でのシューズシェアやブランド認知向上につなげている。

オニツカは引き続き厳選出店

 新たに注力するバドミントンは、例えばマレーシアでは「人口の約12.9%が参加する人気スポーツ」(アシックス発表資料から)だという。グローバルでランニングに次いで強化を進めているテニスカテゴリーや、バスケットボールなどのインドアスポーツカテゴリーのノウハウも活用し、バドミントン事業を育成。「アジアという地域で考えると、バドミントンは強化すべきカテゴリー。サッカーについては、欧州などの状況も含めてグローバルで戦略を練り、その中でアジアを位置付けていく」と、富永満之社長COO。

 オニツカタイガーは、2025年12月期の東南アジアでの売上高が約118億円、営業利益が約39億円、過去4年間の事業としての年平均成長率は42%だった。東南アジアで運営する直営店は19店舗、パートナー企業による単独店は31店舗。出店先を厳選し、卸売りを行わないことで、値引きによるブランド棄損を今後も防いでいく。プレミアムブランドとして打ち出すことで、東南アジア各国でもインバウンド消費(他国からの旅行者による消費)が見込めると期待する。「東南アジアではオニツカタイガーへの支持が特に篤い。オニツカの存在がアシックス全体の差別化につながっている」と廣田会長CEO。

 なお、中東情勢を受けての今後のビジネスへの影響は、「2026年秋冬物の生産も既に進んでおり、少なくとも年内には大きな影響は生じない」とした。

最終更新日:

FASHIONSNAP ディレクター

五十君花実

Hanami Isogimi

1983年愛知県出身、早稲田大学政治経済学部卒。繊研新聞記者、WWDJAPAN副編集長、編集委員を経て、25年10月から現職。山スキー、登山、ラン、SUPを愛するアウトドア派。ビジネスからクリエイション、ライフスタイルまで、多様な切り口でファッションを取材。音声、動画、コミュニティーなど、活字以外のアウトプットも模索中。

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