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矢野経済研究所が、国内のファッションアイテムのリユース市場を調査し、市場規模の推移と今後の予測を発表した。フリマアプリなど各種CtoCサービスのさらなる普及によって個人間の売買が拡大したことから、2019年の市場規模は小売ベースで前年比16.1%増の7,200億円となった。
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同社の調査によれば、ファッション関連アイテムの中古商品の利用者数は今後も増加傾向の見通し。「メルカリ」や「ラクマ」といったCtoCサービス運営企業各社は二次流通における新たな施策を講じていくと見ており、2020年の市場規模は前年比13.9%増の8,200億円と予測した。2021年以降の市場規模は二次流通市場の活性化により中古商品供給は増えるものの、伸長率は10%前後で横ばいになると推測しており、2021年は9,000億円、2022年は9,900億円をそれぞれ予想している。
リユース市場全体においては、若年層を中心にフリマアプリの利用者が増加。中古買取サービス運営企業では通常取り扱うことができない化粧品などの消耗品の売買を個人間売買で行う事例も増加しているという。矢野経済研究所ではこうした個人間売買の市場拡大により、BtoCのリユース事業を主とする流通小売業は、需要減などの影響を受けていると分析している。
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