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コロナ禍を追い風としてスノーピークが首位に、ファッション&アパレル関連株83銘柄 株価騰落率ランキング

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長野県白馬村にあるスノーピークの体験型複合施設
長野県白馬村にあるスノーピークの体験型複合施設
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今年6月30日と7月30日の株価の終値を比較したファッション&アパレル関連株83銘柄の騰落率ランキングを作製した。この1カ月間を振り返ると、日本では7月23日に東京五輪が開幕した。一方、新型コロナウイルス の感染が第5波に突入し、7月12日に発出した4回目の緊急事態宣言は9月12日まで延長されている。この感染第5波は昨年1月に日本上陸以来最大規模で、日本全国で1日の感染者が2万人、東京で5000人規模になっており、欧米レベルに匹敵する水準になりつつある。これが感染のクライマックスになるのを祈るばかりだが、感染がデルタ株主力になりラムダ株も跳梁し始め、簡単に「収束」しそうもない。

株も当然のことながら冴えない。現在3万5000ドルの史上最高値にあるNYダウ平均株価に比べると、日経平均株価は2万7000円台をウロウロしている。日経平均株価6月30日の終値2万8812円61銭から7月30日の2万7283円59銭まで5.4%下落した。一方ファッション&アパレル関連株83銘柄の単純平均は6月30日からの1カ月で2969.04円から2802.89円まで5.6%下落している。値上がりした銘柄は17銘柄で、変わらずは2銘柄、値下がりした銘柄は64銘柄だった。

騰落率のトップはアウトドア総合企業であるスノーピークでこの1カ月間の上昇率は20.9%だった。12日後の8月12日に発表された第2四半期決算の驚異的な業績がこの時点で予想されていたのだろう。その第2四半期決算の主要数字は:・売上高:116億7300万円(前年比+77.6%)・営業利益:16億1300万円(同+513.5%)・経常利益:17億1300万円(同+591.3%)・親会社株主に帰属する四半期純利益:11億3100万円(同+450.9%)

ちなみに1年前の第2四半期決算は:・売上高:65億7400万円(前年比−4.7%)・営業利益:2億6200万円(同−44.2%)・経常利益:2億4700万円(同−48.8%)・親会社株主に帰属する四半期純利益:2億500万円(同−39.4%)

コロナ禍の昨年でも減収減益ながら、利益を確保していたのはこの企業の底力だったが、今期についてはさらに見違えるような決算になった。主力のアウトドアグッズが前年に比べてほぼ倍増(29億円→56億円)しているのがけん引役になっている。簡単に言えばキャンプグッズが売れまくっているということだ。コロナ禍で急拡大しているアウトドア市場の恩恵を目一杯享受している。見逃せないのが今後成長が見込めるキャンプ場運営(0.2億円→0.6億円)、飲食事業(Snow Peak EAT)が0.5億円→0.8億円とテイクオフ状態にあることだ。またエントリーアイテムが上期の56億円中の7%にあたる4.4億円を占めているのも注目されている。増配も(期末12円50銭→20円)も発表されている。とにかくコロナ禍で株式市場が最も期待する銘柄のひとつに躍り出ていると言ってよいだろう。

株価上昇率第2位(+11.7%)はハニーズホールディングスだ。7月6日に発表になった2021年5月決算が増収大幅増益だったのを評価された株価上昇である。その主要数字は:・売上高:453億6800万円(前年比+6.6%)・営業利益:37億6700万円(同+54.5%)・経常利益:39億7100万円(同+59.0%)・親会社株主に帰属する四半期純利益:24億300万円(同−4.4%)

中国事業からの総撤退を2018年6月29日に発表してから3年が経過するが、完全に以前の儲かるプチプラのハニーズに戻ったということだろう。同社も期末配当を30円から35円まで増配を予想している。

以上の上位2社に共通しているのは、創業社長から子息へのバトンタッチがそれぞれ最近行われている点。スノーピークは、山井太社長(交代時60歳)から長女の山井梨沙副社長(交代時32歳)へ昨年3月27日に交代。またハニーズホールディングスは、江尻義久社長(74歳)から長男の江尻英介取締役専務執行役員(45歳)に8月24日開催予定の株主総会後に社長交代する。世代交代が上手くいっているのも評価されているようだ。

上昇率第3位(+9.6%)のライトオンは、7月13日に発表された第3四半期決算において、今期に入って以来、第1四半期から続けている黒字を持続したのが評価された株価上昇である。

上昇率第4位(+9.0%)のバロックジャパンリミテッドは、7月15日に発表された第1四半期(2021年3月1日〜5月31日)で大幅な増収(85億6600万円→132億800万円)と大幅な増益(営業利益7800万円→8億200万円)、経常利益(−3億7600万円→8億8900万円)が評価された。

上昇率1位〜4位の企業は、コロナ禍でもしっかり黒字キープしているのが共通点。すでにコロナ禍も1年7カ月が経過している。もう「コロナだから」の言い訳は通用しないということを株式市場は厳しくジャッジしているのだ。企業経営者はこのことを肝に銘じるべきだろう。

※「SEVENTIE TWO」ファッション&アパレル関連83銘柄

スノーピーク、ハニーズホールディングス、ライトオン、バロックジャパンリミテッド、ミズノ、ニトリホールディングス、TOKYO BASE、ゴールドウイン、キムラタン、ゼビオホールディングス、グンゼ、アツギ、TSIホールディングス、パルグループホールディングス、エニグモ、近鉄百貨店、タビオ、イオン、山喜、タキヒヨー、フェスタリアホールディングスナイガイ、ドウシシャ、コナカ、カッシーナ・イクスシー、ヤマト インターナショナルヤギ、しまむら、パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス、シャルレ、ワコールホールディングス、ZOZO、堀田丸正、パレモ・ホールディングス、ダイドーリミテッド、ナルミヤ・インターナショナル、夢展望、川辺、チヨダ、AOKIホールディングス、井筒屋、サマンサタバサジャパンリミテッド、千趣会、ワークマン、メルカリ、デサント、松屋、マツオカコーポレーション、4℃ホールディングス、良品計画、三越伊勢丹ホールディングス、MRKホールディングス、クロスプラス、サックスバー ホールディングス、ABCマート、はるやまホールディングス、ムーンバット、高島屋、J.フロント リテイリング、タカキュー、アダストリア、ダブルエー、セブン&アイ・ホールディングス、コックス、エイチ・ツー・オー リテイリング、丸井グループ、ワールド、三陽商会、ルックホールディングス、青山商事、ラピーヌ、オンワードホールディングス、ANAP、コメ兵ホールディングス、キング、西松屋チェーン、ファーストリテイリング、ユナイテッドアローズ、アシックス、ジンズ、ロコンド、BASE、東京ソワール

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