ソフトバンク子会社のSBペイメントサービスは「コロナ禍における新たなEC消費・行動変容に関する調査」を実施した。オンラインでの買い物の利用頻度、購入アイテム、年間購入金額、決済手段などを調査。7月16～8月12日にインターネットで調査し、対象は10～90代の男女3606人。

　オンラインで買い物・サービス利用をする頻度はコロナ禍でも「変わらない」と回答した人は57.3%と半数を超え、「増えた」34.5%、「減った」4.8%となった。年代別では10代女性の6割、10代男性と20～30代女性の4割以上が「増えた」と回答しており、特に若い世代でEC利用の頻度が増加していることがわかった。

　新たにオンラインで購入するようになった物についての質問では「ファッション・インナー・ファッション小物」21%、「食品・スイーツ・ソフトドリンク」20%、「家電・パソコン・通信機器」17.2%となった。

　コロナ前（19年3月～20年2月）とコロナ下（20年3月～21年2月）のオンラインでの年間購入金額は、コロナ前は「1万円未満」が15.2%だったのに対し、コロナ下では「9.9%」に減り、1万円以上の全ての項目でコロナ前の1年間と比較して割合が高くなった。購入頻度が高まったことでEC利用金額も増加傾向にある。

　オンラインでの買い物・サービス利用で最も利用している決済手段は、「クレジットカード」が64.1%と圧倒し、続くペイペイが7.6%、コンビニエンスストア決済が3.8%という結果だった。

　これらの結果から、20年から続く新型コロナウイルスの影響で、「様々な商品やサービスにおいて消費者のオンライン購入・利用の需要が高まっている」とまとめている。