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コロナ禍で株が値上がりしたファッション企業ベスト10 -vol.1-

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今年の東京の株式市場焦点は、現在30年ぶりの2万7000円台を回復した日経平均株価が3万円の大台に乗るかどうかということだ。現在の株式市場については、強気(今年中に3万円はもちろん3万2000円台を予想)と弱気が半ばしている。強気論の根拠は予防ワクチン効果で劇的な「グレート・リカバリー」が現出するというもの。弱気論は、現在の株式市場が経済の実体からかけ離れたものであり、いずれバブル相場は破綻するというもの。バブル相場は必ず破綻するとしても、問題はそれがいつかということだが、それは神のみぞ知ることである。3万円という目標がある以上、それはクリアしそうな気がするのだが、どうだろうか。

WEBメディア「SEVENTIE TWO」では、ファッション&アパレル関連の100銘柄をピックアップして、昨年2020年の値上がり率ベスト10(今回は前編としてベスト5を紹介。残りの5銘柄は後編として次回紹介する)とワースト10(詳細は来週に取り上げる)を作成した。その100銘柄については脚注に示してある。2020年の大発会(1月4日)の初値と2020年の大納会(12月30日)の終値を比較した騰落率である(ベスト10については下表参照)。

ダントツの1位は個人・小規模事業者向けネットショップ作成サービスのBASE(ベイス)である。上昇率はちょうど400%で5倍になった。1月4日に1700円だった株価は12月30日には8500円になった。BASEの昨年の最高値は実に1万7240円(10月8日)である。それに比べると半値になってしまったが、これは海外機関投資家や日本の大株主であるサイバーエージェントが利益確定売りをしたため。加えて、BASEの共同創業者である家入一真氏率いるキャンプファイヤーと資本業務提携し資金を投入したのが嫌気されたためだ。しかし、この「ネットショップを30秒、しかも無料で開設」がキャッチフレーズのBASEが、ZOZOの強力なライバルとして注目されているのは、デジタルオリジンの個人事業者たちに支持されているためだ。こうした資金のない「ゾゾタウン(ZOZOTOWN)」などには縁のない個人事業者に光を与えるという理想から出発したちょっと志の高さが今後「吉」と出るのか、「凶」と出るのかは分からないが、あまりに高い手数料にヘキエキする出展社が多いZOZOとは全く対照的な存在として、大注目されている。2012年12月創業のBASEだが、今期(2020年12月期)はついに黒字化を果たす。今の1万円割れの株価は絶好の買い場かもしれない。

上昇率第2位は、株価が2.43倍になったロコンド。コロナ禍に喘いだ2020年は、EC企業に俄然光が当たった年である。上昇率のベスト10位中トップ3はEC企業だ。ロコンドも昨年10月14日発表の第2四半期(2020年3月1日~8月31日)において売上高48億1100万円(前年比15.8%増)、営業利益6億3000万円(前年3億3000万円の赤字)、経常利益6億3800万円(同3億5400万円の赤字)、親会社株主に帰属する四半期純利益4億3800万円(同3億5400万円の赤字)をマークして、ついに通期でも黒字化が見えた。こうしたEC企業は労働集約型ではないだけに、一度黒字化するとその後倍々ゲーム的に利益が増加するのが一般的であり、この黒字化に対して、買いが入るのは当然と言えよう。

第3位のフリマアプリのナンバーワン企業のメルカリも同様で、株価は2.08倍になった。コロナ効果で2020年9月30日発表の第1四半期(2020年7月1日~9月30日)でついに待望の黒字化を果たした。売上高221億5600万円(前年比52.3%増)、営業利益3億6400万円(前年は70億100万円の赤字)、経常利益2億6200万円(同70億2700万円の赤字)、親会社株主に帰属する四半期純利益42億8100万円(同71億1300万円)の赤字。通期での黒字化も確実だろう。

上昇率第4位の島忠は、TOB(株式公開買い付け)のターゲットにされたための株価上昇で、株価は1.85倍になった。当初は同じホームセンター業界第2位のDCMホールディングスにTOBされが、家具・インテリア業界トップのニトリホールディングスがそのTOBに割り込んで来て、さらに上の株価でTOBを仕掛けた。結局ニトリHDが勝利した。

第5位のスノーピークは新潟県三条市に本社のあるアウトドア分野の新進企業だ。「ソロ・キャンプ」が流行語大賞のベスト10入りしたようにコロナ禍でアウトドアライフスタイルは大注目されているが、同社はキャンパーから絶大な支持を受けている。2020年12月決算も大幅な増収増益決算になる。とにかく、話題が豊富だ。昨年2月には新宿の伊勢丹メンズ館に売り場を小スペースながら設けた。同社では百貨店初の売り場だが、大手アパレルの撤退が相次ぎ、「空床問題」が本格化する百貨店の救世主になる可能性もある。

※「SEVENTIE TWO」ファッション&アパレル関連100銘柄BASE、ロコンド、メルカリ、島忠、スノーピーク、西松屋チェーン、イオン、クロスプラス、ファーストリテイリング、エニグモ、しまむら、ニトリホールディングス、ZOZO、アシックス、ドウシシャ、タキヒヨー、マツオカコーポレーション、ジーンズメイト、ライトオン、松屋、良品計画、カッシーナ・イクスシー、ゴールドウイン、キング、TOKYO BASE、ワークマン、タビオ、近鉄百貨店、ダブルエー、ルックホールディングス、デサント、キムラタン、ジンズ、セブン&アイ・ホールディングス、ヤマトインターナショナル、アダストリア、ヤギ、ANAP、コックス、はるやまホールディングス、4°Cホールディングス、シャルレ、ナイガイ、ABCマート、千趣会、山喜、ミズノ、丸井グループ、タカキュー、パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス、グンゼ、井筒屋、フェスタリアホールディングス、ダイドーリミテッド、高島屋、堀田丸正、コナカ、ゼビオホールディングス、ワコールホールディングス、ハニーズホールディングス、三越伊勢丹ホールディングス、バロックジャパンリミテッド、コメ兵、ムーンバット、サックスバー ホールディングス、川辺、チヨダ、パルグループホールディングス、アツギ、パレモ・ホールディングス、エイチ・ツー・オー リテイリング、MRKホールディングス、ナルミヤ・インターナショナル、J.フロント リテイリング、ラピーヌ、ユナイテッドアローズ、ワールド、AOKIホールディングス、セイコーホールディングス、東京ソワール、夢展望、三陽商会、サマンサタバサジャパンリミテッド、TSIホールディングス、青山商事、オンワードホールディングス、グンゼ、ツカモト、モリト、自重堂、マックハウス、GSIクレオス、クリーマ、ナガホリ、DCMホールディングス、大塚家具、ながの東急百貨店、カシオ計算機、さいか屋、山陽百貨店、シチズン時計

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