本紙が2月末に実施した「主要通販各社の新卒採用調査」によると、2021年春に入社予定の新卒社員の採用は、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、採用数や先行スケジュールなどに大きく影響が生じる結果となった。オンライン選考の導入が進んだほか、これまでは学生側が優位となる「売り手」市場が続いていたが、あらゆる業界で新卒採用数の絞り込みが起きたことで、企業側が有利の「買い手」市場に傾きかけていることも伺えた。主要通販実施企業の新卒採用活動の状況を見てみる。

　本紙が主要な通販実施企業約30社を対象に調査を実施し、有効回答を得られた各社の今春の新卒採用の状況は別表の通りとなった。前年との採用人数の比較について増減数を回答した企業の内、「増加」したのが8社、「減少」したのが8社となった。また、「前年と同数」とした企業は4社だった。

　採用人数の前年比を見てみると、事業規模の成長・拡大を理由に人員を増やしたところがあったものの、前年と採用計画が変わらず、同数やほぼ横ばいとなったところも多く見られた。

　最も増加幅が大きかったのが再春館製薬所で前年比40人増、次いでファンケルの同26人増、ベルーナの同25人増と続いた。2年連続で最も増加幅が大きかった再春館製薬所は、オンラインによる説明会・選考への切り替えが早期にできたことで、学生と出会える機会を確保できたことや、他社の採用数縮小で内定承諾率が想定よりも高く推移したことなどが、人数拡大につながったとしている。一方で、減少幅が大きかったのはアスクルの同17人減となった。

　また、男女比率に関しては回答企業17社中、12社が男性よりも女性の入社人数が多くなり、前年度と同じ傾向となった。

　採用告知に当たって活用した手段(複数回答)としては、大手就活サイトの「マイナビ」が最も多く、次いで、「自社サイト」、「合同説明会」という順だった。「ダイレクトリクルーティング」や「新卒紹介会社」を利用している企業も多く見られており、以前までの”待ち”の手法ではなく、希望者に向けて企業側から積極的に呼びかけるパターンも増加している。

　コロナ禍ということで、今回はインターンを通じた採用活動は例年よりも減少したもようで、また、オンラインも含めた採用関連イベントから獲得したという回答もあった。

採用時期が1カ月程度後ろ倒し

　採用活動時期や採用手法については、コロナ禍の影響を大きく受けており、前年と仕組みが変わった企業が数多く見られた。

　基本的には2、3月からエントリーを受け付けて、夏前に内定を出しているという企業が多かったものの、4月に発令された緊急事態宣言の関係で、採用活動自体を中断する期間が発生。そのため、例年と比べて1カ月ほど採用活動が後ろ倒しとなったり、長期化したという回答が数多く見られた。

　採用手法についてオンラインを取り入れたかどうかの問いでは、設問に答えた20社すべての会社が実施したと回答。利用した過程などの主な回答では「応募者の約9割はオンラインにて選考を実施」(ジャパネットグループ)、「会社説明会、1次、2次、3次面接、社員交流会まで」(ジュピターショップチャンネル)、「全選考をオンラインで実施」(QVCジャパン)、「緊急事態宣言以降、オンライン面接を取り入れた。また、面接だけでなく、フォローの意味で個別のWEB面談を取り入れた」(DINOS　CORPORATION)、「説明会～最終まですべてオンラインで実施」(オークローンマーケティング)となった。

　オンライン選考の利点として、主な回答では「スケジュール都合での面接辞退率が減少した(学生の移動時間がなくなったため)。対面よりも学生にリラックスして参加してもらえる。1日の面接回数が増やせる(合間の準備時間を削れるため)」(ZOZO)、「物理的な距離による弊害がなくなったこと」(ユーグレナ)、「遠方学生の参加が容易に(学生側の交通費負担がない)。会議室など会場の手配が不要。当日の欠席が減少」(アスクル)、「移動という障害がなくなったことにより、面接参加率が上昇。出張費・交通費の削減」(再春館製薬所)、「学生の交通費負担、学生が参加しやすい」(ベルーナ)などの意見があり、ほぼすべての企業が高いメリットがあったと回答。特に交通費の問題や地方学生との接点の広がりを挙げるところが目立った。

　その上で、今後の課題として感じた部分についても聞いてみると、「回線接続などのネットワーク環境の個人差、各イベント参加が容易であるが故のキャンセル率の増加、より深い学生の質の確認といった面で難しさを感じた」(DINOS　CORPORATION)、「PC画面上でその時間のみ学生と対面することになるので、学生の立ち振る舞い、雰囲気などが分かりづらかったと各選考官が感じていた」(ファンケル)、「これまで実施していたグループワークを行えなかったこと」(QVCジャパン)、「通信状況が良くない方がいた場合、時間が押してしまって質問したいことをすべて聞けない事象が発生した点が難しかった」(マガシーク)、「強いて挙げるとするとネットワーク接続が不安定だった際のフォローやスケジュールの再調整などがロスタイムとなる点が難点」(新日本製薬)、「電波環境に影響を受ける(特に学生側の)。会社の雰囲気が伝わりにくい」(アスクル)、「表情やジェスチャーなどの受け答え以外の要素が見えづらい」(ゴルフダイジェスト・オンライン)、「ロジックを超えた情緒的訴求(会社の雰囲気、人のよさなど)による意向上げ」(オルビス)といった声が聞かれた。ただ、今後に向けて改善すべき課題はそれぞれ見つかったものの、ほぼすべての企業がオンライン選考を前向きに受け止めている印象で、次回以降も運用ノウハウを積み上げていくことで、継続的に導入されていくことが予想される。

　そのほか、選考過程での各社の特徴的な取り組みに関しては、ファンケルが総合職において、役員の選考時に1人10分×3人の役員と面接を実施。販売職では接客ロールプレイングを行う。マガシークでは書類選考時に自分らしさを表現してもらう課題を採用。新日本製薬では自己プレゼンシートの作成を取り入れている。ユーグレナでは、合否の判定を出す面接ではなく、学生企業とのフィット感を見極めるための対話を目的とした面談を実施。RIZAPグループは、現在の自社に対する新企画の立案を課題として行ってもらい、企画力を審査している。

学生の関心に「コロナ対応」、安定性・成長性に高い人気

各業界で新卒採用絞り込み

　今年春入社の新卒採用市場について、企業が感じた印象を聞いてみた。本項目の質問に回答した16社の内、7社が「買い手市場(企業側が優位)」と回答し、「売り手市場(学生側が優位)」と回答した企業は5社となった。「どちらでもない」は4社となっている。

　前年は回答21社の内、実に17社が「売り手」と回答していたが、今回はコロナ禍の影響で状況が一変。引き続き、複数の内定を保有する優秀な学生を獲得する競争は厳しくなっているものの、様々な業種・業態でコロナ禍を理由に新卒採用数を絞り込んだり、見送るケースが起きたことから、長年、売り手一辺倒が続いていた状況から大きく変わったことが伺えた。

　「買い手」とした主な回答理由では、「例年に比べると学生の動きやインターンシップ・面接参加数は多かった印象」(ゴルフダイジェスト・オンライン)、「買い手市場にシフトしてきた印象。新型コロナウイルス感染症の影響を受けて、採用取りやめなどが各企業で発生したため」(ベルーナ)、「コロナの感染拡大に伴い、新卒採用を実施していない会社も見られたため」(ジャパネットグループ)、「感染症の影響による新卒採用数減」(再春館製薬所)「採用活動のWebiner化が進んだこと、コロナの影響で他業種の新卒募集数が減少したことが大きな理由であったと想定」(MonotaRO)といった声があった。

　一方で、「売り手」とした意見では、「内定辞退数は少なかったが、買い手市場の実感がないため」(ファンケル)、「学生側が狙いを絞って就職活動をしている認識。ただしコロナ禍の影響で、内定獲得後も選考を継続して行った学生が多かったように感じる」(DINOS　CORPORATION)「学生側の企業の選択肢が大手からベンチャーまで、年々多様化しているため」(CROOZ　SHOPLIST)といった声が聞かれた。

　「どちらでもない」の回答では、「業界によってはコロナの影響で採用人数を絞り、買い手市場になっていたが、弊社のターゲット人材では質問に該当するような印象を受けなかったため」(オルビス)との声があった。

職種や業務内容を重視する声も

　新卒採用市場が一変した中で、学生たちはどのような項目を重視して企業選びを行ったのか。企業側の捉え方としては「ワクワクする事業を展開しているか、今後の展望。コロナの影響に左右されない会社。基盤が安定している会社」(ジャパネットグループ)、「例年以上に、企業の成長性が高いかどうか、市場のニーズや変化に柔軟に対応できるかを重視している傾向があったように思う」(スクロール)、「昨年よりも、業務内容(自分がやりたいこと)を重視している傾向が強いと見受けられた」(オークローンマーケティング)、「社会貢献性、理念、業界、規模、成長環境、社風。過去と比べ、SDGsの浸透により、社会貢献性を重視する学生が増えた」(ユーグレナ)、「職場環境、福利厚生、自分のやりたいことが実現できるか。コロナ禍における会社の対応(在宅ワーク、時差出勤など)にも関心が高そうだった」(ファンケル)という回答。コロナへの対応姿勢なども新たな関心事として加わっている。

　では、求めていた人材を受け入れることができた一番のアピールポイントについて、主な回答では「カルチャー、ビジネスモデル、スピード感、職種別採用であること」(QVCジャパン)、「ECに関わる全てを自社で行う少数精鋭組織のため、経験の幅と深さがあり、裁量権を持ち、自ら意思決定を遂行できる点」(CROOZ　SHOPLIST)、「コロナ禍におけるECなどの業態的な強み」(MonotaRO)、「企業理念。成長できる環境や風土(若手でも様々な仕事に挑戦できる)」(ジュピターショップチャンネル)、「経営戦略として掲げた『MORE　FASHION×FASHION　TECH』。アパレル特化型ECプラットフォーム事業の展開。企業理念『世界中をカッコよく、世界中に笑顔を。』や、ZOZOらしさを表す標語『ソウゾウのナナメウエ』をはじめとする、会社独自の価値観や文化」(ZOZO)、「多様な事業フィールド、若手の裁量、コロナ状況の中でも業績安定」(ベルーナ)、「社風(東証一部上場企業という一定の安定規準が満たされているなかでも経営層との距離が近く、チャレンジスピリットの風土がある点)。職種(総合職としてさまざまな経験がつめるジョブローテーションが叶う点)」(新日本製薬)などがあった。