はるやま商事とタニタが協業、体組成計に載るだけで適切なスーツサイズを測定する新サービスを開発
新サービス記者発表会の様子 はるやま商事代表取締役社長 中村宏明氏(左)とタニタ代表取締役社長 谷田千里氏(右)
Image by: FASHIONSNAP
新サービス記者発表会の様子 はるやま商事代表取締役社長 中村宏明氏(左)とタニタ代表取締役社長 谷田千里氏(右)
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はるやま商事とタニタが協業、体組成計に載るだけで適切なスーツサイズを測定する新サービスを開発
新サービス記者発表会の様子 はるやま商事代表取締役社長 中村宏明氏(左)とタニタ代表取締役社長 谷田千里氏(右)
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はるやま商事とタニタが協業し、体組成計に乗るだけで健康状態と適切なスーツサイズを測定する新サービスを開発した。業界で初の試みとなる同サービスは、4月28日からはるやまの吉祥寺店と岡山大安寺店で試験提供を開始。検証実験を経て導入店舗の拡大していく。
新サービスは、タニタが開発した体組成データから体型を推定する新技術「TANITA Body Shape Analyzer」と、はるやまが所有するスーツに関する商品情報を組み合わせることで実現した。店舗に設置された機械に乗り、身長、性別、年齢を入力すると計測が開始され、約30秒で適切なスーツサイズ、体組成データ、おすすめの商品が表示される。
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新サービスの体験
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両社は2017年から提携をスタートし、歩きたくなるスーツ「i-suit SUPPORTED BY TANITA」の共同開発や、はるやま店舗内にタニタの業務用体組成計を用いた「健康チェックコーナー」の設置などを行ってきた。協業の背景として、はるやま商事が2015年から掲げるスローガン「スーツで日本を健康に」と、タニタのスローガンである「日本を健康に」が類似していたことがきっかけだとはるやま商事 代表取締役社長の中村宏明氏は説明。新サービスは顧客の利便性の向上に加えて、スーツサイズを測定する過程に健康指標となる体組成データを活用することで、自然と顧客の意識を健康へと向け、アパレル分野と健康サポートというふたつの異なる業種の架け橋になると考えたという。
またタニタは、働き方改革の一環として、希望する社員の雇用形態を業務委託に変更する「日本活性化プロジェクト」を推進。自由な発想や業務のスムーズな遂行を図る狙いがあるという。同プロジェクトメンバーの1人が今回の新サービスの立案、開発に携わっている。
4月26日に開いた記者発表会では、新サービスを体験するデモンストレーションも開催。両社の社長が実際に体組成データを測定し、自分に合ったサイズのスーツを選んだ。
新サービスを体験するタニタの代表取締役社長 谷田千里氏
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今後は、4月28日からスタートする2店舗での試験提供を経て、下半期には健康チェックコーナーが設置されている店舗約30店舗での提供開始を検討。将来的にははるやま全店舗での新サービス導入を目指していくという。
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