店長やスタッフの業務を管理し、売り上げ達成に向けての取り組みを行うエリアマネージャー。店舗と本社の間に立ち、在庫管理や人材教育、マーケティングなど、幅広い業務をこなす総合職であるため、経験豊富な者でなければ務まらないポジションとなっています。本記事ではアパレル業界におけるエリアマネージャーの仕事内容、求められるスキルなどについて紹介します。

エリアマネージャーとは

エリアマネージャーという言葉の響きからは、「店舗のある地域の統括者」というイメージを持つ人も多いと思います。店舗の管理という意味では間違いないのですが、実際の作業内容は、それ以上に多岐に渡り、お客様目線で店舗を調査・分析し、その結果を現場に反映させて売り上げをアップさせることを主たる目的としています。本社とのパイプ役になり、社内でのポジションはショップ店長の上長にあたります。アパレル業界では担当地域を限定しない場合には、スーパーバイザーという言い方をすることもあります。

主な仕事内容

エリアマネージャーの仕事内容はデスクワークだけに限定されません。接客スタッフとして店頭に立ち、スタッフと連携しながらトレンドや業界の動きを掴むことが求められます。情報分析も重要な仕事で、ファッション雑誌やSNSなどから競合他社のリサーチを行い、自社に求められているニーズを明確に浮かび上がらせます。このようにして集められた情報をもとに店舗の状況や課題を本社に伝達し、売り上げアップや問題点の改善に繋げていきます。在庫管理など数字面の管理や店長・スタッフにアドバイスを送るなど、コンサルタント的な働きをすることも多々あります。

必要なスキル

エリアマネージャーは店頭スタッフや店長、本社の社員、お客様など、数多くの人と接するため、コミュニケーション能力は必須。本社から提示された課題を伝え、店長と販売戦略を練って方向性を示すため、リーダーシップも備わっていなければいけません。人材育成を行う場合も指導を行う上長というより、良き相談相手という立ち位置が望ましいため、日頃から店舗内での信頼関係を築いておきましょう。また、管理している店舗を1日に何店も回る場合は時間との戦いになるためスケジュール管理がしっかりできることも大切です。

店舗の分析では売り上げから原価・利益の計算を行い、的確な運営につなげるデータを導き出すため数字管理能力も重要になってきます。売り上げが伸び悩んでいる店舗の問題点を見抜く観察力も求められます。実践した戦略は、状況を見てさらに大きな効果が出るようブラッシュアップする必要があるため、マーケティング能力もしっかり磨いておきましょう。競合他社との違いやお客様のニーズを正確に把握するにはトレンドに対する好奇心や商品知識を、店頭スタッフ以上に持っておかなければいけません。

・コミュニケーション能力

・リーダーシップや経営者的視点

・スケジュール管理

・マーケティング能力

・デザインやブランドに関する深い知識

・ファッション業界の動向などの情報収集力

必須の資格はあるの？

アパレル業界において重要な役職となるエリアマネージャーですが、エリアマネージャーになるために必要な資格は特にありません。どちらかというと、日々の業務の中で身についていくことの方が多いかもしれません。ここでは持っていれば役に立つであろう資格を紹介します。

販売士検定

日本商工会議所が運営。お客様のニーズに応えるため、商品開発から仕入れ、陳列などを的確に行う販売のプロのための資格です。どの級からでも受験ができ、3級と2級は試験内容と科目がほぼ同じであるため、2級から受験する人が多い傾向にあります。2級では店舗の管理者に求められる知識を学ぶことができます。エリアマネージャーを目指すのであればマネジメントやマーケティングの立案、経営などの知識を要する1級の取得が望まれます。2級・3級は取得しやすくなっていますが、1級は合格率20%という狭き門となっています。

ファッション販売能力検定／ファッションビジネス能力検定

いずれも日本ファッション教育振興会が運営しており、アパレル業界でエリアマネージャーとして働く上では有利な資格です。ファッション販売能力検定はショップマネジメントや販売に関する知識を測り、ファッションビジネス能力検定では生産や物流、デザインなどに関する知識が問われます。両方とも1〜3級までランクが設定され、2〜3級は問題集を使っての独学でもある程度合格を目指せます。しかし、1級を取得するには教育機関での専門知識の習得、販売の実務経験などが必要となってきます。

エリアマネージャーへのキャリアプラン

アパレル業界でエリアマネージャーを目指す場合、基本的に販売スタッフとしてキャリアを積み上げ、店長を経験した上で昇進するのが定番のルートになります。店舗の動向や販売スタッフの考え方を理解し、豊富な専門知識で営業改善に導くという目的があるため、新卒など未経験者が登用されることはほぼありません。現場での経験は少しでも多いほうがキャリアチェンジに有利でしょう。別の企業への移籍を考える場合も店長としての実績やマネジメント能力は選考する上での大きな判断材料となります。

TEXT：伊東孝晃