カルチャー誌「VICE」や「i-D」などを発行する米VICE Mediaが、破産を申請する見込みだとニューヨーク・タイムズ（The New York Times）が報じた。

　VICE Mediaは、1994年にカナダ・モントリオールでパンク雑誌「VOICE OF MONTREAL」として創刊。1999年にアメリカに拠点を移し、2006年にデジタルに参入した。現在は世界約30ヶ国に支部を構え、カルチャー誌「i-D」や「VICE」、「リファインリー29（Refinery29）」などを発行するほか、ニュースチャンネルの「VICE NEWS」やコンテンツ制作を担う「VICE Studios」、映像プロダクション「Pulse Films」などを運営している。

　同社には、2015年にウォルト・ディズニー社が数億ドルを、2017年にプライベートエクイティファンドのTPGが4億5000万ドルを出資しているが、いずれも買収には至らず、従業員の解雇を繰り返すなど赤字の状態が続いていた。米メディア「ウォール・ストリート・ジャーナル（Wall Street Journal）」は、赤字の理由をテレビ局「Viceland」の苦戦による収益不振だと報じている。同社の前CEO ナンシー・デュバック（Nancy Dubuc）は、約5年務めた同職を今年2月に退任し、世界の紛争や人権侵害を取り上げる報道部門「Vice World News」は先週をもって閉鎖している。なお、日本を含むアジア太平洋チームのレポーターや編集者は全員解雇された。

　ニューヨーク・タイムズによると、現在は破産申請を免れるために買収企業を募っている段階で、通常営業を続けながら45日間にわたって会社売却のオークションを実施。落札された場合、同社の債務者であるアメリカの投資運用会社 フォートレス・インベストメント・グループ（Fortress Investment Group）の傘下となる可能性が最も高いという。

　メディア業界では、先月ニューヨーク発のカルチャー誌「ペーパーマガジン（Paper Magazine）」が編集部全員を解雇し、サイトの閉鎖を示唆したほか、米ネットメディアの「バズフィード（BuzzFeed）」が人員削減のため報道部門「バズフィード・ニュース（BuzzFeed News）」を廃止するなど、厳しい経営状況が続いている。

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