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編集部が選ぶ2019年上半期ニュースランキング TOP10 〜カールの死去から海外ブランドの日本撤退・閉店まで〜

【編集部が選ぶ2019年上半期ニュースランキング TOP10】
1位:ファッション界の重鎮が逝去
2位:不適切表現や模倣発覚でSNS炎上多発
3位:アマゾンが東コレの冠スポンサー降板
4位:サステナブルな取り組みが拡大
5位:コラボラッシュ、異業種タッグも続々
6位:海外ブランドの相次ぐ日本撤退と閉店
7位:AIを活用したサービスが台頭、試着や仮想メイクも
8位:スポーツブランドで広まる女性へのエンパワーメント
9位:さらに盛り上がる二次流通市場
10位:"フレッシュなセレブ"のキャスティングが急増

2位:不適切表現や模倣発覚でSNS炎上多発

グッチが販売を中止した「バラクラバ ジャンパー」

 上半期は特に、ファッションブランドや企業の商品やプロモーションに関するSNSでの炎上が目立った。「グッチ(GUCCI)」が2018年秋冬シーズンの商品として販売していたニット製品「バラクラバ ジャンパー」のデザインが「黒人の身体的特徴への差別だ」として批判が集まったほか、「バーバリー(BURBERRY)」の2019-20年秋冬コレクションでは首吊り紐を彷彿とさせるパーカに批判が集中。販売停止や謝罪だけではなく、両ブランドは文化的多様性と認識に関する長期的な行動計画を制定するなど、意識向上の具体的な対応策も講じている。

 国内企業では、アパレルブランド「メルロー(merlot)」による模倣品販売や、「ピーチ・ジョン(PEACH JOHN)」が展開するラブサプリ「ラブポーション」に関する不適切な商品説明が話題になった。中でもファッション誌「ヴィヴィ(ViVi)」の自民党コラボ企画や、NGT48山口真帆の暴行事件が取り沙汰されている最中で同グループの荻野由佳を起用した「ヘザー(Heather)」のプロモーションは、SNSを活用した取り組みだっただけに拡散されるスピードも早く騒動となり、ヘザーに関してはプロモーションが取り下げられた。

 誤った情報がSNS上で拡散されたことで、風評被害を受けるケースも。NHKが縫製工場の外国人労働問題を特集するドキュメンタリー番組を放送後、SNS上で該当企業を特定しようとする動きが広まり、無関係の企業であるオルネットに誹謗中傷が集中する事態に発展した。

<編集部メモ>
 SNSでは時に過敏な反応も見受けられますが、人権や多様性に関する意識が高まっているのは間違いないようです。模倣に関しては根強い問題。しかしSNSの発達によって一般の声の影響力が強まり、悪質なケースに対策が取られるということも増えています。一方で炎上のリスクを恐れ、保守的になり過ぎるという側面もありそうですね。(記者N)

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