大手百貨店インバウンド需要が拡大、円安を追い風に高額品の好調が続く

　大手百貨店の2月売上高はインバウンド需要が大きく押し上げた。免税売上高は過去最高だった23年12月実績を大丸松坂屋百貨店、阪急阪神百貨店が上回り、三越伊勢丹や高島屋も同水準まで伸ばした。春節（中華圏の旧正月）の客数が増え、ラグジュアリーブランドのハンドバッグ、時計・宝飾品などの高額品が売れた。

　前年比で大丸松坂屋百貨店が3.4倍、高島屋が2.7倍、三越伊勢丹が2.4倍だった。松屋銀座本店や大丸大阪・心斎橋店は、売上高に占めるインバウンド構成比が3割を超えた。円安を追い風に高額品の好調が続き、「国内客と同様の買い方に変化している」（三越伊勢丹）という。

　以前のような〝爆買い〟でなく、吟味して気に入った物を購入する買い方にシフトした。まとめ買いが減り、自家需要が目立つ。もう一つの特徴点が、中国以外の免税売り上げ構成比の高まりだ。台湾、香港、韓国の割合が上昇し、これまでほとんど見られなかった米国や豪州からの訪日客の買い上げが増えた。

　ニーズの変化に合わせた品揃え、サービスの修正が必要になる。リピート客など海外富裕層へのワン・トゥ・ワンのマーケティングで、新たな需要開拓に結び付ける。3月の免税売上高は大丸松坂屋百貨店が3倍、高島屋が2.4倍、三越伊勢丹が76％増で、引き続き高い伸びを維持する。