矢野経済研究所が、国内のスポーツ用品市場を調査し、製品セグメント別の市場動向や参入企業の動向など将来展望を発表した。スポーツシューズやアウトドア用品などが市場を牽引したことから、2019年における市場規模は国内出荷額ベースで前年比2.1％増の1兆5,691億1,000万円で、2015年から4年連続でプラス成長を見込むという。
同社は、アスレジャースタイルの需要（スポーツウエアの日常着用需要）増加がスポーツ市場全体に影響したと分析しており、製品セグメント別で見ると、スポーツシューズの国内出荷額ベースの市場規模は前年比4％増、アウトドア用品は5.6％増の成長を記録した。このほか、ラグビーワールドカップ2019の盛り上がりを受け、ラグビー用品の市場規模は前年比41.4％増と大幅に成長した。
一方で少子化により、中学校や高校の部活動での利用層が競技人口の多くを占めるチームスポーツ関連用品は苦戦。サッカー・フットサル用品の市場規模は国内出荷額ベースで前年比8.7％減、テニス用品は6.1％減、野球・ソフトボール用品は2.7％減となった。
また、今年は新型コロナウイルスの感染拡大の影響で中国をはじめとする海外工場の操業停止によりサプライチェーンが寸断され、小売店への入荷遅延が発生。新学期の延期や各種スポーツイベントの中止や延期が影響し、例年であれば活況の新学期商戦が冷え込みを見せているという。
将来展望については、新型コロナウイルスが全国の経済に大きな打撃を与えるとしながらも、スポーツシューズやアウトドア用品、アスレチックウェアなどのカテゴリーが引き続き市場を牽引し、2020年におけるスポーツ用品の国内市場規模は国内出荷額ベースで前年比1.8％増の1兆5,969億8,000万円と予測している（東京オリンピック・パラリンピック開催延期の影響を加味していない3月時点での予測値）。
