「ヴォーグ ジャパン（VOGUE JAPAN）」が、社会課題の啓発や国内外の最新事例の発信を目的としたプロジェクト「VOGUE CHANGE」の一環として、ジェンダーに関するアンケート結果を発表した。同調査は5月1日から2回にわけて、計6708人の読者に対して実施。対象者の96%が「日本にジェンダー差別があると思う」と回答した。

　ジェンダー差別を感じる具体的な場面について最も多く挙がったのは職場で、「女優」「女性CEO」「女子アナ」といった職業の呼び方、広告を含むメディアの表現などが続いた。ジェンダー差別の解消に向けて個人が取り組むアクションについて、51％が「言葉遣いに気をつけている」と回答。18%が「ジェンダー差別に取り組む企業の商品を選ぶ」と答えており、消費者の購買行動への大きな影響が見られた。一方で「特に何も気にしない・意識していない」と回答した人は21％だった。

　また、ファッションやコスメをはじめとするジェンダーレス化については93%が「賛成」と回答。このほか、アンケートや調査で「性自認などを示すことに抵抗を感じるか」については82％が「いいえ」を選択し、多くは「自分の性別に違和を感じていないから」を理由として挙げた。反対に「性別二元論の枠組み自体が嫌」「無目的にその欄があることで苦しむ人がいる」など性別二元論への疑問から「はい」と回答した人は18％だった。

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