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青山商事のOMO型店舗が展開拡大、店内スペースの有効活用に寄与

通販新聞

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 紳士服の販売を手がけている青山商事は6月9日、店頭でデジタルサイネージなどを使って通販サイトの商品在庫と連動させる機能を持つOMOシステムの「デジラボ」について、今期は年間120店に導入することを明らかにした。前年度は100店舗への新規導入だったが、近年は利用機会の拡大や店舗在庫の縮小による売り場スペースの有効活用などに大きくつながっていることから、今年度はさらに20店舗多く導入することとなった。

 同店舗は店内に通販サイトと連動するタッチパネル式の大型サイネージやタブレット端末を複数台設置し、来店客が同端末を通して、EC上や全国の実店舗にあるおよそ1000万点以上の在庫から希望の商品を選ぶことができるもの。販売員の接客を受けながら、実際の商品の色柄や着心地などを確認した上で購入することができる。

 顧客にとっては商品が購入後に自宅配送されるため、手ぶらで帰宅でき、後日、商品を受け取りに行く手間も不要となる。また、同社としても、一度スタッフの接客を受けながらデジラボで買い物を体験した顧客について通販に対する抵抗感を払拭することができ、実店舗とECの併用が拡大することにつながると見ている。

 また、現在は利用者が販売員の接客を受けることなく、セルフで購入が楽しめる非接触型の機能も拡充している。主なものでは、選んだスーツに合うシャツやネクタイを画面上で自由に組み合わせて様々なコーディネートを確認できる機能があり、これにより具体的な着用イメージをもつことができるほか、気に入ったコーディネート商品はそのまま購入することも可能となっている。

 そして、デジラボ導入店の人気商品をランキング形式でも表示。ランキングは1~10位までを表示し、情報は日々更新する。数多くある商品の中から人気のものが一目でわかる仕組みとなっている。そのほか、画面上のキャラクタースタッフが「ビジネス」、「就職活動」、「結婚式」といった利用者の着用シーンや、要望の「サイズ」「価格帯」「色柄」などの商品の絞り込みをサポート。商品選びをスムーズに行え、購入時の不安感の払拭にもつながるとしている。

大型・中型店でも導入進む

 なお、デジラボ導入店では、同じ色柄のスーツをサイズ別で保有する必要がなく、限られたスペースで多くの種類を陳列できることから、開始当初は主に都市部の売場面積330平方メートル未満の狭小店を中心に導入していた。しかし、現在ではネット連携による利便性向上のメリットが大きくなってきたことから全国の大型・中型店への導入も進めている。

 新たな導入店舗ではスーツ売り場の一部を縮小し、現在強化しているオーダースーツコーナーやテレワークにも対応するビジネスカジュアル商品、レディース商品を拡充するなど、売り場の再構築を実施。

 これから導入する店舗においても売り場の有効活用をはじめ、各店舗の需要や地域特性に即した売り場展開につなげていく考え。

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