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　ストーベルアンドメイソンは、ウィリアム・ストーベル（William Stovel）とアーサー・メイソン（Arthur Mason）が1818年に英国ロンドンのサヴィル・ロウで創業。200年以上にわたり、英国王室や政治家、映画スターらにスーツを仕立ててきた。今回オープンする銀座本店では、同ブランドが受け継いできた英国のテーラリングをもとに、日本国内の職人による縫製技術を組み合わせたオーダーメイドスーツを提案する。　スーツの生地は約1000種類を用意し、「レダ（REDA）」や「ヴィターレ バルベリス カノニコ（VITALE BARBERIS CANONICO）」をはじめ、英国やイタリアの生地を中心にラインナップ。スーツの型は「ベーシックレーベル」「シルバーレーベル」「ゴールドレーベル」の3ランクを用意し、最上位のゴールドレーベルでは、国内の縫製工場で総毛芯縫製を採用。毛芯による立体的な仕立てに加え、前肩縫製や手縫いによる衿付けなど、職人の手仕事を取り入れることで、保型性と動きやすさを追求した。納期はベーシックレーベルとシルバーレーベルが約2〜3週間、ゴールドレーベルが約1ヶ月半〜2ヶ月を想定し、価格帯はベーシックが7万5900円から、シルバーが10万8900円から、ゴールドが15万4000円から。　このほか、約350種類の生地から選べるオーダーシャツをはじめ、オーダーベルト、ネクタイ、チーフ、革小物、カフス、タイピンなどを取り扱う。今後は顧客の需要を見ながら、オーダーシューズやコートなどへのカテゴリー拡大も検討しているという。　初のオーダースーツ専門店出店の背景について、治山正史代表取締役会長兼社長はスーツを取り巻く市場環境の変化を挙げる。近年、ビジネスウェアのカジュアル化などを背景にスーツ市場全体が縮小する一方、オーダースーツ市場は拡大。治山氏はその一因として価格帯の低下を挙げ、従来より手に取りやすくなったことで、既製品に代わる選択肢として広がっていると分析する。こうしたなか、銀座本店ではあえて伝統的な仕立てを提案。カジュアル化によってスーツの選択肢が広がる今、本格的なスーツに触れる機会を設けることで、「スーツそのものを楽しむ文化」を広げていく狙いだ。　あえて本格的な仕立てを打ち出す背景には、200年以上続くストーベルアンドメイソンの歴史を次世代につなぎたいという思いもある。治山社長は、昨年ニューヨークを訪れた際、かつて「アイビーの殿堂」のような存在だった老舗ブランドの店舗が現代的なカフェに姿を変えていたことに触れ、「いくら伝統があっても、継承していかなければ文化はなくなってしまう」とコメント。伝統ある紳士服を扱う立場として「継承者の一人」との意識を持ち、その歴史やスーツ文化を伝える機会を増やしたいと語った。　店舗は一人ひとりの接客時間を確保するため完全予約制とし、1組につき約1時間を想定。単にスーツを販売するのではなく、顧客と継続的にスーツとその周辺の文化を楽しめる関係を築き、将来的には「サロンやクラブ」のような場に育てていくことを目指す。

Fashion

はるやま初のオーダースーツ専門店が銀座に　英国発「ストーベルアンドメイソン」の伝統を継承

　2015年に「健康宣言」を掲げた同社は、「ウェアと健康をいかに結びつけるか」を長年にわたり模索してきた。その過程で、多くの顧客が睡眠に関する悩みを抱えていることに着目し、リカバリーウェア市場への参入を決めたという。　同社のリカバリーウェアの中核となるテクノロジーは、天然鉱石のトルマリンと紀州備長炭を特殊ブレンドした素材だ。この素材が身体から放出される遠赤外線を吸収・輻射することで血流を促進し、血行促進、疲労回復、筋肉のコリ緩和の効果が期待できるとしている。　担当者は商品の強みとして「敏感肌の方でも安心してご使用いただける肌保湿繊維を採用していること」と「生地も縫製も日本製であること」の2点を挙げている。開発において特にこだわったのは、「セラミド」と「シアバター」を特殊加工で配合した肌保湿繊維の採用だといい、肌が最も水分を失いやすい「夜間の乾燥」に着目し、保湿素材「ナノミックス（NANOMIX）」および肌保温繊維を導入した。　着用感の面では、ストレスフリーを追求。寝返りを妨げない軽量・薄手の生地で、腕や脚のゴム部分をゆったりと仕上げることで締め付けによるストレスを軽減している。吸水速乾・抗菌・消臭機能も備え、オールシーズンの着用を想定する。　販売チャネルについては、ビジネスウェア専門店での対面接客が主となるため、リカバリーウェアに関心を持ちながらも不安を抱える顧客に対して接客を通じて理解を促せる点を強みとしている。また、新規ターゲット層には女性を設定。これまでビジネスウェアの利用は男性客が中心だったため、健康への関心が高い女性層の獲得につなげていきたい考えだ。　ローンチ後の反響については、40代以上の女性が中心客層となり、本人需要に加えてギフト需要も高く、リピート購入も増加しているほか、ウェルネスウェア専門店 ドラッグウェアの男女比は3：7と女性客が多数を占めており、「狙いは成功していると感じている」と担当者は自信を覗かせる。今年4月にはリカバリーウェアの新商品として、半袖トップスとハーフパンツの販売を開始。今後も新商品の開発を予定しているという。あ

Lifestyle

「はるやま」がウェルネス事業を本格化　激戦市場で勝ち抜く戦略とは？

　キャサリン・イー・ハムネットは「キャサリン ハムネット（KATHARINE HAMNETT）」のエシカルブランドという位置付けで、倫理的または環境的に良いと証明された高品質な原料や生産工程を波及させるためのコレクションとして、2006年のロンドンファッションウィークで誕生。再始動となる今回は、「スーツスタイル」も「サステナブル」もファッションの一環と捉え、ビジネスで着るスーツを普段着にも着られるように仕様やバランスに変える事でサステナビリティに繋げ、30代男性をターゲットにオンオフ様々なシーンで長く着用できるスーツを基点としたコレクションを提案していく。ブランド名の「E」には、Enhance（高める）、Empower（自信をもたせる）、Environment（環境）、Ethical（倫理）の意味が込められている。　ブランドディレクターに就任した橋本は、デザイナーキャサリン・ハムネット本人が1979年から打ち出してきたシンプルで高品質なコレクションにEU在住時からインスパイアを受けていたという。50年以上にわたるスーツスタイルのノウハウを持つはるやま商事と独占販売契約を結び、ファッションの一環として魅力ある「スーツスタイル」と「サステナブル」を自然に、当たり前に取り入れられることを目指すという。　アイテムは、ウォッシャブルのジャケットとパンツのセットアップ（税込5万8300円）のほか、バッグやニット素材シャツ、靴、ネクタイなどをラインナップ。3月中旬以降は、パンツやポロシャツ、Tシャツ、ベルトを販売する予定だ。

KATHARINE E HAMNETT

「キャサリン・イー・ハムネット」橋本淳をディレクターに迎え再始動　はるやま商事が独占販売

　AOKI、青山商事、はるやまホールディングス、コナカの大手4社は今年のフレッシャーズ商戦において、若年層に人気のタレントを起用したCM放送をはじめ、SNSを中心としたデジタル上での訴求強化、若年層に人気のアパレルブランドとのコラボスーツの開発などの施策を展開。AOKIは昨年好評だったSNSのショート動画での情報発信や「オンライン卒業式」を今年も実施し、はるやまは人気Youtuber まあたそによる動画配信や、高校生にフォーカスした広告動画のTiktok配信を行っている。　フレッシャーズ世代のスーツの購買時期は、コロナ前よりも後ろ倒しになっている傾向があるという。青山商事の広報担当者によると「これまでは私立大学の合格後にスーツ購入が増える傾向があったが、大学の入学式が実施されるかが未確定で3月に後ろ倒しになる傾向がある。その影響もあり客数は苦戦しているが、客単価に関してはオーダー需要もあり好調に推移している」と話す。コナカは「昨年、一昨年の同時期と比べて客足は微増傾向」とし、3月中旬から下旬にかけて商品が動くと見通している。　また、フレッシャーズ世代が求めるスーツのスタイル、デザインにも変化の兆しが見られるという。AOKIでは、メンズはスリーピーススタイル、ウィメンズはパンツスタイルが例年に比べて好調に推移しているという。はるやまでも、ベスト付きのスリーピーススーツの人気が高まっている。「例年では、就職活動向けの黒無地の需要が高かった。入学式をはじめ、成人式や結婚式などのシーンに着用することを想定しておられると共に、就活などへの利便性だけでなく『気に入ったデザインを着用したい』というご本人の意思をくみ取っているのではないか」（はるやま広報担当者）。　このほか、青山商事やコナカではフレッシャーズ商戦下において、オーダースーツのニーズが高まっているという。青山商事が手掛けるオーダースーツブランド「クオリティオーダー・SHITATE」の導入店舗は現在、「洋服の青山」で250店、「ザ・スーツカンパニー」で45店。洋服の青山ではこの1年間で対応店舗を約100店増やした。「導入店の拡大と共に認知度も向上しており、フレッシャーズのお祝い需要が増えている状況。価格の手頃感も要因の一つでは」（青山商事）。コナカでは2月以降のフレッシャーズ商戦におけるパターンオーダースーツの販売数が前年比で150％を超える売れ行きだったという。服装の自由化やテレワークの普及、コロナ禍による着用機会の減少により、スーツの需要が年々減っていく中、より自分のこだわりを反映した"特別な1着"を求める動きは若年層にも広がっているようだ。

Business

コロナ禍3年目のフレッシャーズ商戦、販売時期が後ろ倒しの傾向　若年層のオーダー需要も

　中村氏は1963年生まれ、東京都出身。成蹊大学法学部卒業後、アオキインターナショナル（現AOKIホールディングス）に入社し、グループ業務改革担当などを務めた。2017年4月に子会社のAOKI代表取締役社長に昇格し、国内初のビジネスウェアの月額定額サービス「suitsbox」の立ち上げなどに取り組み、2018年6月にはAOKIホールディングス取締役副社長に就任したが、わずか3ヶ月後の同年9月に辞任することとなった。その後はアンカーズ取締役やポラリス・キャピタル・グループ顧問を務めた。　はるやまホールディングス子会社のはるやま商事でも、今年4月から中村氏が治山氏から代表取締役社長を引き継いでいる。新体制は6月29日開催の定時株主総会およびその後の取締役会を経て、正式に決定する予定。中村氏は、現在担当しているはるやま商事社長も兼務する。　なお、はるやまホールディングスの2021年3月期の連結業績は、売上高385億2900万円（前期比23.8％減）、営業損益36億8700万円の赤字、当期純損益48億8000万円の赤字に沈んだ。今期（2022年3月期）は黒字回復を目指し、当期純利益1億円を業績予想に掲げている。