ニューヨークに旗艦店を出店した「ゴールドウイン」　プレミアムスポーツブランドとして確立へ

「ゴールドウイン」のニューヨーク新店

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「ゴールドウイン」のニューヨーク新店

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「ゴールドウイン」のニューヨーク新店

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　ゴールドウインは、近年グローバル戦略を加速させている自社ブランド「ゴールドウイン（Goldwin）」の米国旗艦店「Goldwin New York」を4月24日にオープンした。新店舗は、ソーホーとノリータにまたがるエリアに立地。アウトドアショップや感度の高いストリートブランドが軒を連ねる、トレンドが交差するロケーションだ。（文：菅礼子）

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店内に杉本博司の作品も

ニューヨーク新店の店舗外観

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　同店は、2026年1月に開業した英国・ロンドン、2月に開業した韓国・ソウルの店舗に続くグローバル店舗となる。ほか、海外市場で本丸と目する中国市場では現在9店舗を運営し、主要都市を中心に店舗網を拡大。ブランドとして、アジアおよび欧米でのネットワークを広げている。

　世界有数の商業都市であるニューヨークへの出店は、急速に海外出店を進めるゴールドウインブランドを世界へ発信する重要な役割を担う。「ニューヨークはスポーツやアートなど多様なカルチャーが交差し、感度の高い人々が世界中から集まる場所。当社が大切にする日本の美的感性やもの作りに対する細部へのこだわりを、ここから世界へ伝えていきたい。マス戦略ではなく、分かる人に刺さる“グローバルニッチ戦略”のもと、存在感を高めていく」と木南拓也ゴールドウイン事業部長。「ニューヨークの冬は厳しく、当社が得意とするテクニカルアウターの需要も見込める」と期待する。

　同ブランドは、米国では2019年11月〜2025年10月にサンフランシスコにも出店していた。コロナ禍による商況の変化などを背景に同店は閉店したが、米国のECではニューヨーク州からの注文がサンフランシスコのあるカリフォルニア州に匹敵する水準で推移していたことから、東海岸での需要の高まりを受け、今回の出店に至ったという。

　ニューヨークの新店は、売り場面積約163平方メートル。ガラスのファサードを採用したミニマルな内装ながら、有機的な自然と人との融合に焦点を当てた空間だ。2021年に中国・北京でオープンした店舗以降、継続して新素材研究所のの榊田倫之氏が内装デザインを手掛けている。店内中央に配された環状の「社（やしろ）」には、日本の伝統美を象徴する秋田スギを24枚使用し、時の移ろいを表現。平台にはヒノキ、ブックエンドには石を採用するなど、自然素材を取り入れている。社の外周にはLEDスクリーンを設置し、トレンドや季節の変化を映し出すデジタルキャンバスとしての機能も備える。店内には、新素材研究所の創業者で現代美術作家の杉本博司の作品も展示している。

世界5都市でランイベントも開催

「ゴールドウインゼロパフォーマンスカプセル」第2弾商品の画像 — ニューヨーク店開業に合わせて発売した「ゴールドウインゼロパフォーマンスカプセル」第2弾
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　基本的に商品構成はグローバルで統一している。通常ラインに加え、機能性をベースに、より先進的なデザインと思想を反映した実験的ライン「ゴールドウインゼロ」も展開。ニューヨーク店の開業に合わせ、「ゴールドウインゼロ（Goldwin 0）」のランニングコレクション「ゴールドウインゼロパフォーマンスカプセル」の第2弾を発売すると共に、同コレクションと連動したランニングイベント「モーションスタディーズ」を、ニューヨーク、ロンドン、ソウル、杭州、丸の内の世界5都市で同時開催した。ニューヨークのロゴ入り商品も同店限定で揃える。

　ニューヨーク店の開業は、今後同ブランドをグローバル市場でどのように位置付けていくかを示すものでもあるという。「スポーツとファッションを高次元で融合させた、いわゆる“プレミアムスポーツブランド”としてのポジション確立を目指す。機能性とファッション性の双方を高いレベルで両立できる点を強みとする」と渡辺貴生社長。また、店舗を通じたブランド体験の創出にも力を入れる。「この店舗を通じてブランドの世界観をより多くの人に伝えていきたい。ミニマルでありながら、日本の素材や思想を反映した空間とすることで、普遍性と機能性を両立した価値を感じてもらえる場にしている」と続ける。

　ゴールドウインブランドは、ゴールドウイン社が掲げる考え方“デディケーション・トゥ・ディテール”（見えない部分にまで細心の注意を払う姿勢）を体現するブランド。日本的な美意識と、ゴールドウインが創業地の富山に構えるテックラボで検証を重ねた機能性や精緻なもの作りを掛け合わせているのが特徴。ブランドとしての売上高は、2025年3月期で44億円。グローバルで出店を重ね、2027年3月期に100億円、2029年3月期に200億円を目指す。売上高500億円を掲げる2033年3月期には、売り上げ全体に占める海外比率は8割まで引き上げる方針だ。