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最新テクノロジーは、ファッション業界の現場だけでなく、これまでデザインとパターンの主に二軸でファッション人材育成を行ってきた服飾専門学校にも、地殻変動を起こしつつある。アパレルビジネスにおいてデジタルツールの活用が広がった今、ファッション教育が本質的に教えるべき「コア」とは何か。デジタル特化のカリキュラムを切り拓いてきた東京ファッションテクノロジーラボ(以下、TFL)の木内潤一 代表と、文化服装学院で「バーチャルファッションコース」を新設した徳岡慧 専任講師、そして同コースで講師を務める「ハトラ(HATRA)」の長見佳祐デザイナーに聞いた。
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アパレル業界の「負のスパイラル」を断ち切るためのファッションテック
TFLの前身となった法人が立ち上がったのは、2016年のこと。木内代表が服飾専門学校に勤務していた知人たちと「アパレル業界が他産業に比べてデジタルを取り込むスピードが圧倒的に遅い」という危機感を共有したことがきっかけだった。2010年代前半にスマートフォンが急速に浸透したことで、一般消費者がインターネットで商品を購入するハードルが大きく下がった。だが、2016年のアパレル分野(衣類・服装雑貨等)のEC化率は10.9%で、事務用品・文房具の33.6%、生活家電・AV機器などの29.9%、雑貨・家具・インテリアの18.7%など*と比較すると、圧倒的に低いままだった。
*出典:経済産業省「平成28年度 電子商取引に関する市場調査報告書」

木内潤一 東京ファッションテクノロジーラボ代表
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何より深刻だったと木内代表が振り返るのが、現場の実務と教育現場の乖離である。企業ではCAD(Computer-Aided Design:コンピュータ支援設計)で型紙を引くことが標準化されていたにもかかわらず、伝統的な服飾専門学校ではCADソフトの操作すら教えられず、手作業での製図が主流を占めていたという。その背景には、学校法人ならではの構造的な壁があった。法律の規定上、教室の定員が30人ならパソコンに加えて高額なソフトウェアのライセンスも30セット一括で購入しなければならず、莫大な初期投資と維持費が機動的なカリキュラム改編を阻んでいたと、木内代表は語る。「教育側が業界に対応できる人材を育成できないから現場の人手不足が起き、企業側も新しいIT設備を導入できない。この『負のスパイラル』を断ち切るには、ファッションテック分野に特化した実践的な人材育成を起点にするしかないと考え、スクールを立ち上げました」。
初年度の生徒数は約30人に留まったが、2018年に3Dモデリングソフト「クロー(CLO)」を導入したことで、潮目が変わった。3D CADを体系的に学べる貴重な場として注目を集め、受講生が急増。さらに導入を聞きつけた企業から研修やコンサルティングの依頼が舞い込むようになったことで、事業が軌道に乗ったという。

クローで3Dと2Dを連動させている様子
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さらなる転機となったのが、2020年に訪れたコロナ禍だ。展示会をリアルな場で開催できなくなった繊維商社に対し、TFLはゲーム業界などで使われていたアドビ(Adobe)の3Dコンテンツ制作・デザインソフト「Substance 3D」をファッション分野へいち早く応用し、生地をスキャンして表面の凹凸や風合いまで高精度にデジタルマテリアル化するフローを構築した。TFLの受講生の約半数はキャリアアップや新規事業を目指す社会人で、ルームウェアブランド「フートウキョウ(Foo Tokyo)」を創業した桑原真明氏のように独立する人材も輩出している。

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2029年に訪れるフルデジタル化への転換点
木内代表によると、欧米のいくつかの有力デザイナーブランドは、業務のほとんど、あるいは全てをデジタル化しているという。欧米では生地や資材、サプライヤー情報がデータベース上で連携し、デザイン段階で原価のみならずCO2排出量やリサイクルスコアなどの環境負荷が自動算出され、ECでの売り上げデータをAI解析して追加生産から値下げのタイミングまで一気通貫で管理される体制が整いつつある。対照的に日本は、3Dデータと実物サンプルのわずかな差異をも許容しない完璧主義が足かせとなり、デジタルの導入は部分的に留まっているのが実情だという。

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だが木内代表は、2029年頃を分岐点として日本もフルデジタル化へ舵を切らざるを得なくなると警鐘を鳴らす。EUでESPR(Ecodesign for Sustainable Products Regulation:持続可能な製品のためのエコデザイン規則)が本格稼働し、原産国や加工国、素材混率、リサイクルスコアなどのトレーサビリティ情報を開示するDPP(デジタルプロダクトパスポート)の導入が義務化される見込みだからだ。対応できなければ欧州市場から締め出されるため、欧州で販売したいブランドや企業は、企画・生産の全プロセスをデジタルデータで一元管理することが求められるようになる。

島精機製作所のニット・テキスタイルデザインソフトウェア「APEXFiz Design Pro」の操作画面
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小手先の技術ではなく「差分を生む力」を
TFLではAIの活用にも力を入れているが、AIにデザインを丸投げしても売れる服は作れないと木内代表は説く。「AIは過去データから『最も蓋然性が高いもの』を生成するため、必然的に似たようなデザインに行き着きます。そこで人間に求められるのが、AIが作ったベースの上に『微細な差』を生み出す能力です。生地の風合いを少し変える、丈感や身幅をミリ単位で調整する、ディテールでアクセントをつける。その差を生み出せるのは、アナログな服飾知識やマニアックなこだわり、独自の哲学を持った人間だけです」。

東京ファッションテクノロジーラボでの授業風景
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最新技術がわずか数ヶ月で陳腐化していく時代において、教育が授けるべき「コア」とは何か。木内代表は時代の空気や市場を捉える「本質的なデザイン力」、正解のない世界で自らの哲学を他者に伝える「メッセージ力」、そして過去の歴史やアーカイヴをインプットした上で「今との差分をどう生み出すか」を自ら考え抜く力の重要性を説く。作り手にとっても消費者にとっても「選べる選択肢が増えること」こそが文化の成熟度を示すと語る木内代表は、テクノロジーによるクリエイションの民主化を見据えている。「誰もが川久保玲さんのような天才的なクリエイションができるわけではありません。しかし、テクノロジーを活用することで、資金やコネクションがなかった個人でも、フィジカルなものづくりとデジタルをシームレスに繋ぎ、自身の表現を世に送り出せる時代が訪れます。資金や慣習といった制約に縛られ、同質化が進んでしまった業界の閉塞感を打ち破り、テクノロジーを武器に誰もが自由にクリエイションの選択肢を広げていける未来を目指しています」。

木内 潤一:1968年、東京生まれ。大東文化大学国際関係学部卒業。ムーンバット、バンタン、フリーカメラマンを経て2017年より東京ファッションテクノロジーラボ学校長、2024年よりTokyo Fashion technology Lab代表取締役
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有名ブランド就職を目指さない。強い自我を持った学生たち
100年以上の歴史を持つ文化服装学院もまた、2023年に「バーチャルファッションコース」を新設し、次世代の教育へと大きく舵を切った。立ち上げを牽引した徳岡慧 文化服装学院 アパレル技術科3年 バーチャルファッションコース 専任講師は、2018年頃から同様の学科の必要性を提案し続けていたが、当時は学内でも時期尚早と受け止められていたという。しかし、コロナ禍を機にアパレル業界全体のデジタル志向が一気に加速したことで、学校側も設立を決断。2017年頃から3Dツールを実践し、日本のデジタルファッション黎明期を牽引してきた「ハトラ(HATRA)」の長見佳祐デザイナーをコース立ち上げ時から講師に迎え、カリキュラムを構築した。

徳岡慧 文化服装学院 バーチャルファッションコース 専任講師。「BunkaRunningClub」のHead Advisorも務める
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長見佳祐 デザイナー 波取 / HATRA 代表
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同コースでは、クローを主軸に、アドビの各種ソフトや3DCG制作ソフトの「ブレンダー(Blender)」、さらに長見氏が担当する生成AI特化の授業を展開している。特筆すべきは、1年次にデザインやパターン、手編みといったフィジカルな服作りの基礎を徹底的に叩き込み、その土台の上にバーチャルファッション専攻を積み上げるカリキュラムにある。「驚くのは、デジタルツール習得に割く時間がデジタル専門スクール並みに多いにもかかわらず、従来のフィジカルな服作りの応用も徹底してやっている点です。学生たちはどちらも片手間にできない、非常にハードなカリキュラムをこなしています」(長見氏)。

バーチャルファッションコースの教室。学生のデスクにはノートPCが置かれている
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この厳しい環境に集まる学生たちは、単なるファッション好きやテクノロジー好きとは一線を画している。徳岡氏によれば、彼らを突き動かしているのは「大量の生地を消費し、廃棄を出しながら服を作る既存のアパレルの構造に対する疑問」だ。「もっと別の方法があるのではないか」と模索した結果としてデジタルに行き着いた学生や、フィジカルなアプローチをやり尽くした末に、新たな表現の拡張手法として3Dを取り入れる学生が目立つという。
また、同コースの学生で顕著なのが、かつての学生に強かった「有名メゾンや人気ブランドに入社したい」という就社意識の希薄化だという。「昔のように『あのブランドに入社したい』という学生はほとんどいません。彼らは強い自我を持っており、『既存の市場にある服よりも、自分たちが作り出す服の方がより良くなる』という確信を持っています。目的が全くブレていないのが今の世代の強みです」(徳岡氏)。

モニタと並んで3Dプリンタが設置されている
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AI時代にこそ問われる「対人力」
すでに2期生が卒業した同コースの内定率はほぼ100%に達している。アパレルのデザイナーやパタンナーにとどまらず、ゲーム会社の3Dアーティストなど幅広い業界へ進出しており、「服飾の基礎知識を持った上で、デジタルの飛び道具を持っている」という希少性が高く評価されているという。デジタルスキルが重宝される一方で、企業の採用基準は実技試験から面接での人物評価へとシフトしているというのが、徳岡氏の実感だ。デジタル作業に没頭する学生はコミュニケーションに課題を抱えがちだが、どの業界に進んでも周囲との連携は不可欠であるため、同校でも授業を通じて対人スキルの育成に粘り強く取り組んでいる。

バーチャルファッションコースの学生が制作したイメージボード
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教育現場が着実に次世代を送り出す一方、日本のアパレル産業全体におけるデジタル導入の遅れについては、徳岡氏、長見氏ともに根深い構造的課題を感じている。徳岡氏は「企業側も、ものづくりへのデジタル導入にメリットを感じながら、見積もりを取って終わったり、現場に決裁権限がなかったりして足踏みしており、教育機関と企業の連携が不足している」と指摘。さらに長見氏は、既存の生産体制そのものが変革の足かせになっていると分析する。「日本はサプライチェーンのインフラが整いすぎているんです。今のスキームがいずれ限界を迎えることは分かっていても、『自分たちの世代はこれまでのやり方で乗り切ろう』となってしまう。抜本的な改革にはまだ時間がかかりそうです」。
デジタルは「他業種と繋がる共通言語」
ツールや生成AIが日常化していく時代において、クリエイターが最後に持つべき資質とは何か。徳岡氏は「3DCGや生成AIはあくまで補助ツールであり、終着点ではない。重要なのは『自分は何を作りたいのか』という目的地を持ち、AIの出力が自分の想定したものかを見極める感覚を持つこと」と説く。長見氏もまた、技術進化の激しい時代において、受け身ではなく明確な欲望や願望を持つ「生命力」こそが教育において最も重要だと強調する。

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長見氏自身のクリエイションにおいても、デジタルツールの導入は決定的なパラダイムシフトをもたらしたという。デジタルツールを介して、ゲーム業界や現代美術、メタバース、人工生命の研究者といった他分野のプロフェッショナルと気軽にコミュニケーションが取れるようになったと振り返る。「これからの時代、ファッションという概念は服単体にとどまらず、あらゆる概念に溶け込んでいく。その中で、フィジカルな服そのものは少し『遅いメディア』になると思います。だからこそ、デジタルという共通言語を使って、ファッションの面白さを世界全体に浸透させていく。それがこれからの時代のファッションの在り方だと感じています」(長見氏)。

徳岡慧:1989年千葉県生まれ。文化服装学院アパレル技術科卒。パタンナーとして勤務後、2014年文化服装学院入職。2024年より同校バーチャルファッションコース専任講師
長見佳祐:株式会社波取/HATRA 代表 パリでクチュール技術を学び、2010年に帰国後HATRAを設立。2025年TOKYO FASHION AWARD受賞。
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最終更新日:
【連載:テクノロジーが拡張するファッション】
2010年代に普及したスマートフォンは、ファッション業界を大きく変えた。そして今、台頭している生成AIをはじめとした数々のテクノロジーは、これからファッション業界をどう変化させるのか。最新の思想やプロダクトから探る。
第1回:テクノロジーはいかにファッションを変えてきたのか 技術革新が実現した装いの民主化
第2回:AI時代、ブランドの最大資産は「ログ」になる アンリアレイジ森永邦彦が鳴らす警鐘
第3回:「似合う」はアルゴリズムで解明できるのか? ZOZOに聞くスタイリングAI最前線
第4回:健康は新たなアイデンティティ オーラリングが描くウェアラブルデバイスの理想形
第5回:人間の身体能力はどこまで拡張できるか アディダスとゴールドウインに聞く、スポーツの技術革新
第6回:「ファッション × AI」の現在地 ワールドが実践するアパレルDXとその未来
第7回:生成AI全盛のファッション教育で問われるのは「対人力と生命力」 次世代育成の条件
第8回:テクノロジーはどこまでファッションを拡張するのか
※企画内容や掲載スケジュールは予告なく変更となる場合があります
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