太田伸之氏
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Fashion インタビュー・対談

【インタビュー】危機感なきアパレル業界ーー太田伸之が提言する今すぐ必要な変革について

太田伸之氏
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 「ぬるま湯に浸かっている」と日本のアパレル業界に警鐘を鳴らすのは、国内外で40年以上ファッション流通分野に携わり、クールジャパン機構の初代社長を務めた太田伸之氏。1990年代は15兆円を超えていた国内アパレル市場だが、今や10兆円を割り縮小し続けている。旧態依然としたファッションビジネスに、今すぐ必要な変革とは。

■クールジャパン機構を振り返って

ーデザイナー協議会の議長やイッセイ ミヤケ社長など長くファッション界に携わっていますが、2018年6月までクールジャパン機構の代表を務めました。まずは在籍した5年間を振り返って頂けますか。

 色々な業界と関わって細かい部分まで見ることができたのは、経験として大きいですね。「世界に売る」ということが、日本の会社はいかに苦手かということもわかりましたから。ただやはり、官民ファンドという性質上の難しさはありました。あくまでも投資会社ですから、成功するかどうかわからない部分があるし、結果もすぐには出てこないものです。ご指摘を頂くことが多々ありましたね。民間の投資会社や銀行が助けてくれなかったなら我々が支援するといった役割や哲学を、理解して頂くのがなかなか大変だったように感じます。

ーファッション関連の出資案件は「45R」のみだったようです。

 在籍中に決定したのは「45R」だけですが、仕込んでいるものはありました。退任後でしたが、クモの糸の遺伝子から繊維などを作るベンチャーのスパイバーへの投資など。現社長の北川直樹さんとはたまにお会いして、色々と話しています。

ーアパレル企業への出資は難しいのでしょうか。

 そういったことはないですよ。ただ、分野を問わず古いビジネスモデルだったら支援しません。例えば、卸だけではなくBtoCを具体的にできるかどうか。その点「45R」は、日本の技術を生かした物作りが強みで、直営店を持つ小売業でもある。彼らが元気になれば地方の企業も生き残れるのではないか。そういった理由から出資に至っています。反対する人はいませんでしたね。

 

■ファッション流通業界は相当傷んでいる

ー独立後は新会社MD03 Inc.を立ち上げて本業のファッションに戻ったとのことですが、どういった事を手掛けていますか?

 コンサルティングにも近いですが、主には方針やアイデアを提供して、その実働まで考えたり教えることですね。例えばアパレルメーカーから相談を受けて、処方箋を出していくような。この5年で他の業界にも関わってきたので、ファッション以外にも広げたいと思っています。

ー国内外の市場も見てきているかと思いますが、今気になることは?

 例えば映画産業はすごいことになっています。Netflixが急成長して全米の映画館が次々と閉鎖。それと同じようなことが、おそらくファッション業界でも起こっているんです。でも当事者は危機感がないし、真剣に考えていない。そのうちに潰れていくでしょう。他の業界も色々と見てきましたが、やはりファッション流通業界は相当傷んでいると思いますよ。

ー特にどういった部分で危機を感じていますか?

 まずは人材。面白いことを考えようという人が減ってしまったように感じますね。戦後のファッション産業は人間的な魅力がある面白い人たちによって作られてきたと思うんですが、遊び心がある人は今、ITや食の分野にどんどん流れています。

ーアパレルメーカーなどの相談を受けているとのことでしたが、どういった改善をしているのでしょうか。

 体質改善ですね。仕組みや制度、人事といったことも全て。あとは考え方を、BtoBからBtoCにしていくことです。いかにBとCの距離を背中合わせに持っていけるか。アパレル業というのは、アパレル製品を扱う小売業であるべき。ビジネスモデルとしても、どこも究極はBtoCだと思います。

ーそれはメーカーだけではなく。

 ブランドに対しても、卸はやめなさいと言っています。特に海外卸は販売価格が跳ね上がるし、代金の未払いに気をつけないといけない。

ー確かに、海外卸のトラブルはよく聞く話ではあります。

 皆さんがイメージしているよりも、はるかにひどいですよ。業界人なら誰もが知っているようなお店でも、支払いがないというケースがありますから、従来型の商売だと痛い目を見る。小さくてもいいから直接お客様に売る商売をやるべきです。ネットでもポップアップでも移動型ショップでも、別に良い場所ではなくとも方法はいくらでもあるはず。ダイレクトにお客様と接すれば顧客情報も集まるし、それをクリエイションにも活かすことができる。これが今の時代の小売のあり方だと思いますね。

ー商売で苦戦しているブランドについては、どのようなサポートが有効だと考えますか?

 オンラインも含めてダイレクトに売る新しい小売の仕組みを作ることや、そのサポートは良いと思います。海外のファッションウィークに出ても、展示会でバイヤーからオーダーを取るための資金を補助するだけでは、本当の支援にはならないでしょう。

ーファッションウィークも、卸だけがビジネスではないと。

 ファッションウィークも合同展も、参加する目的がしっかりと定まっていれば良いし、結果的に小売に活用できれば有効ですよ。パリでも成功しているトップブランドのほとんどは、直営店で売り上げを立てていますから。前衛的と言われている「コム デ ギャルソン(COMME des GARÇONS)」も、店舗を見るとVPからして基本を大事にしています。いずれにしても、しっかりと研究して取り組まないと意味がないということです。

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