ロレアル（L'OREAL）の2022年12月期第2四半期（1〜6月）連結決算は、売上高が前年同期比13.5％増の183億6000万ユーロ（約2兆4953億円）、営業利益が同25.3％増の同37億4000万ユーロ（約5083億円）、純利益が同25.2％増の32億500万ユーロ（約4356億円）で増収増益だった。全地域で2桁成長となり、特に南アジア太平洋、中東、北アフリカ、サハラ以南のアフリカで構成される「SAPMENA–SSA」が同28％増、ラテンアメリカが同39％増と躍進。カテゴリー別では、メイクアップの比率が大きく回復が遅れていたコンシューマープロダクツ事業部が同13％増となり、それ以外の3事業部は20％以上の成長を遂げた。

　CEOのニコラ・イエロニムス（Nicolas Hieronimus）氏は、今期の業績について「パンデミックから2年が経ち、消費者は化粧品で自分を満足させたいと望み、それが美容市場の成長に拍車をかけている。ロレアルは市場の2倍の速さで拡大し、世界第1位のビューティ企業としての地位を死守した。ほとんどの国で小売店を再開し、オフラインが伸長するとともにEコマースは2桁ペースで成長を続け、いずれもバランスよく発展している」と説明した。

　上半期の地域別売上高は、ヨーロッパが同14.6%増、北米が同23.5％増、北アジアが同20.3%増に伸長。SAPMENA–SSAは実店舗の大幅な需要拡大およびEコマースが好調で、特にインドがけん引した。ラテンアメリカではメキシコやブラジル、チリの市場が急成長。中国では「ロレアル パリ（L'Oreal Paris）」や「ケラスターゼ（KÉRASTASE）」「スリーシーイー（3CE）」が、日本では「タカミ（TAKAMI）」の人気が後押しした。なお、ヨーロッパ地域に含まれるウクライナでの活動については、2月24日に停止したが、限定的に再開している。ロシアではすべての直営店およびEコマースを閉鎖。欧米の制裁措置に伴い、日用品を除くすべての商品を販売停止している。

　事業部別では、コロナから最も回復が遅れていたコンシューマープロダクツ事業部が、ロレアル パリの「True Match」や、「メイベリン ニューヨーク（MAYBELLINE NEW YORK）」の口紅「Vinyl Ink」のヒット、ヘアケア製品「Elvive Hyaluron Plump」の世界展開などで好調に推移。プロフェッショナルプロダクツ部門は、インド、中国本土、北米、ドイツでの売上拡大と、米国におけるB2BマーケットプレイスSalonCentricが好調だったことから同21.7%増を記録。リュクス事業部は同25.6%増と大幅に伸長した。スキンケアで「ランコム（LANCÔME）」や「ヘレナ ルビンスタイン（HELENA RUBINSTEIN）」、タカミ、「ユース トゥ ザ ピープル（Youth To The People）」が奏功し、フレグランスでは「イヴ・サンローラン・ボーテ（Yves Saint Laurent Beauté）」の「リブレ（LIBRE）」、「ヴァレンティノ ビューティ（VALENTINO BEAUTY）」の「ボーン・イン・ローマ（Born In Roma）」の人気により35％増を達成している。アクティブコスメティックス事業部では「ラロッシュポゼ（La Roche-Posay）」や「セラヴィ（CeraVe）」の継続的な成長により、同28％増となった。

　なお引き続き、今後の世界の美容市場はポジティブに動くとし、通期業績において売上高と利益ともに成長を達成できるとした。