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　Instagramマップは、マップ上で位置情報のシェアをオンにすると、自分が選んだ相手と直近でアクティブだった場所を共有することができる機能。位置情報のシェアは初期設定でオフになっており、位置情報のシェアをオンにしない限り、他のユーザーに位置情報が共有されることはない。位置情報のオンとオフはいつでも設定で変更できるほか、共有するアカウントの範囲設定、特定の場所やアカウントの非表示機能、アプリを開くたびに位置情報が更新される機能、ペアレンタルコントロールでの制限機能を備えている。　加えて、公開アカウントがシェアしたリール動画やフィード投稿を再投稿できる機能を実装。再投稿したコンテンツは友人のフィードやユーザーのプロフィールの専用タブにも表示される。そのほか、友人がいいね！やコメントをした公開コンテンツや、友人が作成した投稿などをリール動画のフィードに表示する「友達」タブを追加した。

Technology

インスタグラムが友人の位置情報をチェックできる新機能「Instagramマップ」を実装

　PBPは、デジタルを通じて生活者との接点拡大や長期愛用者育成を目的に、新しい美容習慣や美の価値観を届けることをミッションとしている。これまでSNSでのコンテンツ配信やライブ配信、オンラインカウンセリングなどを行い、YouTubeでの情報発信は2021年10月から資生堂の企業公式チャンネルで開始した。今回、YouTubeの持つ機能を活用して視聴者とよりつながれるように、新たにアカウントを開設。商品レビューやHOW To動画のほか、シーズンごとのトレンド情報や外部とのコラボ動画などを配信する予定だ。　PBPの育成を行うのは、2021年に設立した資生堂インタラクティブビューティー。デジタルトランスフォーメーション（DX）を加速させ、現役PBPを主役とした動画を展開して生活者とダイレクトに双方向のコミュニケーションを行い、生活者とのエンゲージメント強化を図っている。

Beauty

資生堂が新たなYouTubeアカウントを開設　デジタルに特化した美容部員が主役

　ユーザーは、メタ・ベリファイドに加入することで、認証バッジのほか、アカウント保護、サポートの強化、可視性とリーチの向上や「限定機能」といった特典を受けられる。また限定機能として、限定ステッカーやフェイスブックでの1ヶ月当たり100個の無料のスターの獲得などが含まれる。　同社CEOのマーク・ザッカーバーグ（Mark Zuckerberg）は、同氏のフェイスブックで「この新機能は、私たちのサービス全体の信頼性と安全性を高めるためのものです」とコメント。オーストラリアとニュージーランドで、段階的にテストを開始するという。

Media

インスタグラムとフェイスブックに月々2000円のサブスク登場

　ダニエル・リー（Daniel Lee）は、ボッテガ・ヴェネタ時代もSNSのアカウントを閉鎖し、SNSを用いない新たなアプローチを模索。今回のSNSアカウントの投稿削除についても、以前と同様、ダニエル・リーによるブランド改革が始まったのではないかと見られる。　なおバーバリーは、ダニエル・リーが手掛ける初のコレクションを2月20日にロンドンファッションウィークで発表する予定だ。

BOTTEGA VENETA

BURBERRY

Fashion

バーバリーがインスタグラムなどの投稿を全削除

　一部の企業やユーザーの間では、マスク氏の方針により従業員が大量解雇されることや言論の自由に重点が置かれることで、ツイッターでヘイトスピーチやフェイクニュースが拡大することへの懸念が広がっている。同氏による買収後、すでに米自動車大手のゼネラル・モーターズや米製薬大手のファイザー（Pfizer）といった企業がツイッターでの広告の公開を停止しており、米モデルのジジ・ハディッド（Gigi Hadid）は同社が人権チームを解雇したことを受けて、自身のツイッターアカウントを削除した。　なおバレンシアガはアカウントの削除以前、約95万のフォロワーを有していた。

BALENCIAGA

バレンシアガがツイッターのアカウントを削除、マスク氏買収による規制緩和を懸念か

　10月31日22時頃から「あなたのアカウントは2022年10月31日に一時停止されました この決定への異議申し立てが可能な期間はあと30日です」という警告が表示され、アカウントが凍結したという人が急増。Twitter上では、本稿執筆時点で「#インスタ凍結」のツイート数が約3万件に上り、トレンド入りしている。　インスタグラムは公式Twitterで、「インスタグラム上でアカウントへのアクセスに問題が発生していることを認識しています。ご迷惑をおかけして申し訳ございません」とツイートした。

インスタグラムがアカウント大量凍結の不具合を謝罪　Twitterではトレンド入り

　「抑制」機能は、誹謗中傷のコメントやダイレクトメッセージが殺到している、もしくはそのような状況が予想される利用者を守る機能。自身をフォローしていないアカウントや、最近フォローしたばかりのアカウントから届くコメントを一時的に非表示にできるほか、届いたDMを「リクエスト」のフォルダに自動で分類することが可能となる。　DMにおける誹謗中傷対策として導入する「非表示ワード」機能は、オンにすると中傷的な単語やフレーズ、絵文字を含むリクエストは自動的に非表示のフォルダに分類され、利用者が望まない限り開ける必要が無いという。同機能はスパムなどの可能性が高いDMリクエストにも適用される。　今回の新機能は、クリエイターや著名人などから「知らない人から突然コメントやDMのリクエストが殺到することがある」という声を受けて開発。インスタグラムの調査によると、著名人に対する否定的なコメントの大半は、実際にそのアカウントをフォローしていない、もしくはフォローしたばかりの利用者がその場の雰囲気に乗じて投稿していることが分かったという。フォロワー数の多いアカウントには新機能の利用を促すメッセージを表示し、利用を呼びかけていく。

インスタグラム、誹謗中傷から利用者を守る新機能を発表

　これまでは若年層の利用者がアカウントを作成する際に公開および非公開を選択できるようにしていたが、最近の調査で多くの若年層が非公開アカウントを選択していることがわかったという。既にアカウントを公開に設定している利用者には、非公開アカウントのメリットおよび公開から非公開アカウントに切り替える方法などを通知する。　また、悪意がある可能性が高いアカウントから若年層の利用者を見つけにくくする機能を追加。「悪意がある可能性のある」利用者とは若年層のアカウントから直近でブロックや報告をされたアカウントを指し、該当するアカウント上では発見タブやリール、「おすすめのアカウント」上で若年層のアカウントを非表示にし、ユーザーネームを検索してアカウントを見つけてもフォローできない仕様になっている。それらのアカウントは、他の利用者の投稿に対する若年層からのコメントを見ることも、若年層の投稿やコンテンツにコメントすることもできないという。　このほか、広告主が若年層にリーチできる方法を変更。数週間以内に、広告主は年齢、性別、場所に基づいてのみ、18歳未満（一部の国と地域ではそれ以上）の利用者に広告を配信する仕様となり、利用者の興味関心や他のアプリやウェブサイトでの閲覧に基づく情報など従来のターゲティングオプションは利用できなくなる。ターゲティングの変更はインスタグラムのほか、フェイスブック、メッセンジャーにも適用される。

Business

インスタグラム、安全性の観点から16歳未満の新規アカウントをデフォルトで非公開に

　6月8日時点で確認した不審なメール・SMSでは、本文に同社のリンクが記載されているものの実際には別のURLへ誘導し、ユーザーの情報を入力させる内容が記載されていたという。同社はブラウザーを含むメルカリアプリ以外で、「電話番号」「パスワード「二段階認証認証番号」「パスコード」「クレジットカード情報など」のユーザー情報を入力させようとすることは一切ないとし、該当するメール・SMSでリンクを開かずに削除する注意喚起を行なっている。また、公式サイトでは不審なサイトへ電話番号やパスワードを入力したユーザーへの対応方法を記載している。　なお、一時的に停止している一部加盟店のメルペイ決算については、現時点で再開時期は未定としている。

メルカリを装った不審メールが急増、ユーザーに注意喚起

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年間100件以上の工場を巡り、キュレーターとして産地の発展を促す宮浦晋哉が全国の産地を取材。日本の産地が持つポテンシャルを紐解いていく。

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