短い春、長い夏、読めない寒暖差......アパレル20社アンケートから見えた「猛暑対策」最前線

　暦の上では春本番の4月だが、各地ですでに夏日が記録されるなど、暦と実際の気候との乖離が広がっている。こうした気候変化を背景に、近年アパレル各社では従来のMDカレンダーを見直し、春商材の投入期間を短縮しているほか、早期から接触冷感素材や通気性に優れた素材を取り入れるなど、気温の上昇にも対応できるアイテムを拡充している。今記事では主要アパレル関連会社にアンケート調査を実施し、20社から回答を得た。猛暑を見据えたMD戦略の最前線をまとめる。

「短い春」見越してすでに夏物が店頭に

　通常、夏商品の投入は4〜5月ごろから行われるが、今回のアンケートでは20社のうち半数以上が「短い春」を見越して、何かしらのブランドで「前倒しする」と回答。「スナイデル（SNIDEL）」などを手掛けるマッシュホールディングスは、暑さ・UV対策アイテムの展開を例年より1ヶ月早め、3月下旬からスタートし、順調に売り上げを伸ばしているという。

　TSIホールディングスが運営する「ナノ・ユニバース（NANO universe）」でも3月末から4月上旬にかけての1週間で、すでにシャツ・カットソーで半袖の売り上げが長袖の売り上げを上回って推移。初夏アイテムは昨年よりも2〜4週ほど展開を早めるという。ワールドや青山商事でも盛夏向け商品のピークを例年より前倒しする。ナノ・ユニバース、ワールド、青山商事はいずれもゴールデンウィーク前には初夏または盛夏向けのラインナップが揃うよう計画している。

　一部の企業およびブランドでは前倒しは行わないものの、たとえばリトルリーグの「ロンハーマン（Ron Herman）」では、「エブール（Ebure）」への別注Tシャツとタンクトップを4月上旬に発売したのち、6月にリオーダーして再販するなど、夏の時期に着用するアイテムを実需に合わせて8月頃まで展開を伸ばし、「猛暑の長期化」への対策を講じる。

　一方で、「ユニクロ（UNIQLO）」は、従来から年間定番、シーズン定番商品として販売しているため、MDカレンダーの前倒し・後ろ倒しといった、猛暑対策向けの特別な施策は今季は特に行っていないのが特長。長年販売してきたコア商品を今のトレンドのシルエットや素材にアップデートした商品の販売が好調で、気温に左右されにくい構造ができつつあり、上期の通年商品の売上構成比も高まっているという。2026年3月度の既存店売上高においても、前年同月比9.2％増を記録した。前年3月も同11.5%増と大きく伸ばしていた上でさらに積み上げている。今夏も主力アイテムである「エアリズム（Airism）」やUVカット、ドライEX（DRY-EX）、リネンなどのシリーズを継続的に販売していく方針だ。

カーディガン、シャツ、ジレ、半袖ジャケット......レイヤードアイテムが拡充

　ただし、長期化する夏に“息切れ”しないような工夫も求められる。ビームスが手掛ける「レイ ビームス（Ray BEAMS）」では初夏アイテムの投入を例年通り3月末からスタートしているが、盛夏は販売期間を9月中旬まで見込み、4〜6月に毎月新規アイテムを投入。ベイクルーズが展開する「ジャーナル スタンダード レリューム（JOURNAL STANDARD relume）」でもTシャツの着用期間が長期化していることを受け、ジレやベストなど、スタイリングに変化を加えられるプラスワンアイテムのラインナップを拡充したほか、猛暑の長期化にも対応するため、7月にもリネンシャツを販売するなど、従来よりも遅い時期まで夏素材の商品投入の継続を計画する。「無印良品」は、創業以来の強みである天然素材を強化することで酷暑にも対応。リネンやヘンプ素材のアイテムのバリエーションを広げている。

レイ ビームスの初夏商品のルック

Image by: ビームス

　ウィメンズでは直近数年でジレが流行しているが、今年は新たな選択肢として半袖ジャケットの提案が増えている。三陽商会では前年比約9倍に大幅増産。昨年は「エポカ（EPOCA）」や「ラブレス（LOVELESS）」といったトレンドを取り入れるブランドで販売したところ、動きが良かったため、今年はよりマス向けアイテムになると見込み、「ポール・スチュアート（Paul Stuart）」を加えて展開ブランドを拡大している。青山商事も昨年から半袖ジャケットの取り扱いを開始したところ、一部店舗では完売するなど、想定以上の反響があったという。同社広報は半袖ジャケットについて、「ジレよりフォーマル感がありながら、コーディネートに悩まないアイテムとして人気」「冷房対策としてのカーディガンだとカジュアルすぎる、商談や会議ではジャケットを着たいといったニーズに対応」と分析。今年は生産量を前年の1.5倍に増やした。なお、両社ともにメンズの半袖ジャケットの展開は予定していない。

エポカの半袖ジャケット

Image by: 三陽商会

　猛暑やUV対策グッズの需要の高まりから、非アパレル商材の拡充にも注力する企業も多い。三陽商会は「メンズ日傘」の生産数を2.2倍に。ナノ・ユニバースも「晴雨兼用傘などの商材のアイテム数を拡げていきたい」と検討している。アンドエスティHDの雑貨ブランド「ラコレ（LAKOLE）」は、4月10日から猛暑対策の「クールアイテムシリーズ」を順次発売。昨年2週間で1万点が完売した「ボトル型氷のう」は、3サイズに拡大した。

秋の立ち上がりの後ろ倒しも　中東情勢に懸念

　「長期化する夏」は秋冬商戦にも影響を及ぼしている。青山商事では、昨年は10月まで半袖の需要が続いたという。重厚なウールコートやダウンの店頭立ち上がりを10月以降に後ろ倒しし、代わりに9月ごろはジレやシャツジャケットといったシーズンレス商材を拡充する。

　晩夏では、夏向けの薄手素材に色柄で秋らしさを加えた“秋色＋夏素材アイテム”が市場全体で登場するが、ジュンでは同商品の供給量が過多となり、「売れ残りが発生するとともに、消費者の夏物への飽和感が見られた」という。今年は“秋色＋夏素材アイテム”の展開を過度に拡大せず、購入済みの夏物に秋色・秋ディテールの夏素材1点を取り入れて完成するコーディネートを提案し、市場動向を見極めながら、秋物を適切なタイミングで柔軟に投入できる体制を整える。

　秋冬シーズンのもっとも大きな懸念は、中東情勢悪化に伴う納期遅延や価格転嫁だ。今回のアンケートの中東情勢の影響に関する設問で、多くの企業は2026年春夏の立ち上がり時点で「影響はない」としたが、秋冬シーズンへの影響を警戒する。ビームス・メンズでは「すでに減便による遅延は徐々に発生し出している」、ロンハーマンでも「素材高騰が出てきており、定番品のリオーダーを通常より早めに行った」と回答。ナノ・ユニバースは「2026-27年秋冬シーズンの服作りについては為替や原油の高騰がコストに影響しているほか、納品時に商品を包装するOPP袋なども値上げのインフォメーションが出てきており、石油由来原料に依存しないサステナブル原料のOPPへの切り替えなどを進めている」と述べた。

　価格の見直しについても、複数の企業で「改定を行う（または検討する）」という回答が見られた。ビームス・ウィメンズでは「2026年秋冬シーズンから物流ルートの減少や配送料の値上げ、ポリエステル素材の高騰及びそれに伴う綿など他素材転嫁により、全ての原料の値上げが価格に添加され、10〜15％の平均上代アップが予測される」とコメント。納期遅延も予想されるため、全ての企画生産を前倒しで実施していくという。

　ワールドではサプライチェーンの見直しに着手。同グループでは国内6社・9工場の自社工場を保有しており、臨機応変に対応するクイックレスポンス体制を構築している。今後の情勢次第で生産拠点の分散化を図るとともに、国内の自社工場を最大限に活用していくとしている。

■アンケート協力企業一覧（記名企業のみ）
青山商事、アンドエスティHD、オンワード樫山、クロスプラス、三陽商会、ジュン、TSIホールディングス、パルグループホールディングス、バロックジャパンリミテッド、ビームス、ファーイーストカンパニー、ベイクルーズ、マッシュホールディングス、ユナイテッドアローズ、ユニクロ、リトルリーグ、良品計画、ワークマン、ワールド